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投資者の皆さまへ Monthly Fund Report 信託期間 201698から 無期限 決算日 : 毎年97日(休業日の場合翌営業日) 回次コード ≪基準価額・純資産の推移≫ 当初設定日(201698日)~20191230期間別騰落率 期間 1カ月間 3カ月間 6カ月間 1年間 3年間 5年間 年初来 設定来 ≪主要な資産の状況≫ ※比率は、純資産総額に対するものです。 ≪分配の推移≫ 1万口当たり、税引前) マザーファンド別構成 ダイワ新興国株式ファンダメンタル・インデックス・マザーファンド 新興国株式 外国株式インデックスマザーファンド 先進国株式 ダイワ・グローバルREITインデックス・マザーファンド 海外リート ダイワJ-REITマザーファンド 国内リート ダイワ新興国債券インデックス・マザーファンド 新興国債券 外国債券インデックスマザーファンド 先進国債券 ダイワ日本債券インデックスマザーファンド(BPI) 国内債券 トピックス・インデックス・マザーファンド 国内株式 資産別構成 通貨別構成 外国株式・先物 日本円 外国債券 米ドル 外国リート・先物 ユーロ 分配金合計額 国内リート・先物 香港ドル 国内債券 ブラジル・レアル 国内株式・先物 英ポンド 外国投資信託等 南アフリカ・ランド メキシコ・ペソ 台湾ドル コール・ローン、その他 その他 合計 ※先物の建玉がある場合は、資産別構成の比率合計欄を表示していません。 +15.9 % ※「分配金再投資基準価額」は、分配金実績があった場合に、当該分配金(税引前)を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算したものです。 ※基準価額の計算において、運用管理費用(信託報酬)は控除しています(後述のファンドの費用をご覧ください)。 ※「期間別騰落率」の各計算期間は、基準日から過去に遡った期間とし、当該ファンドの「分配金再投資基準価額」を用いた騰落率を表しています。 ※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。 +15.9 % +28.5 % 920 ----- 23.9% 純資産総額 資産クラス 追加型投信/内外/資産複合 +5.0 % +7.5 % 銘柄数 比率 +18.9 % 201912303319 20191230日現在 189億円 ファンド +1.4 % 基準価額 分配金 12,854 12.4% 23.9% 1(17/09) 決算期(年/月) 2(18/09) 003(19/09) 012.2% 資産 2,129 12.1% 12.7% 2.2% 1,611 64 14.7% 1.7% 12.1% 10 --- 5,322 316 3.3% 通貨 26.2% 1.8% ■当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和投資信託により作成されたものです。当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価 額は大きく変動します。したがって投資元本が保証されているものではありません。当ファンドの取得をご希望の場合には投資信託説明書(交付目論見書)を販売会社よりお渡し いたしますので、必ず内容をご確認の上ご自身でご判断ください。後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。 12.4% 12.4% 6.8% 1.1% 2.1% 272 12.4% 2.9% 3.9% 12.2% 12.1% 合計100.0% 比率 37.7% ※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決 定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するもの ではありません。分配金が支払われない場合もあります。 設定来: 0iFree 8資産バランス 合計99.0% ファンド名 比率 12.8% 12.5% 0 50 100 150 200 250 300 8,000 9,000 10,000 11,000 12,000 13,000 14,000 設定時 17/10/5 18/11/2 19/12/10 純資産総額 分配金再投資基準価額 基準価額 ※過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。 1 / 8

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投資者の皆さまへ Monthly Fund Report

信託期間 : 2016年9月8日 から 無期限 基 準 日 :決算日 : 毎年9月7日(休業日の場合翌営業日) 回次コード :

≪基準価額・純資産の推移≫当初設定日(2016年9月8日)~2019年12月30日

期間別騰落率期間1カ月間3カ月間6カ月間1年間3年間5年間年初来設定来

≪主要な資産の状況≫ ※比率は、純資産総額に対するものです。 ≪分配の推移≫(1万口当たり、税引前)

マザーファンド別構成

ダイワ新興国株式ファンダメンタル・インデックス・マザーファンド 新興国株式外国株式インデックスマザーファンド 先進国株式ダイワ・グローバルREITインデックス・マザーファンド 海外リートダイワJ-REITマザーファンド 国内リートダイワ新興国債券インデックス・マザーファンド 新興国債券外国債券インデックスマザーファンド 先進国債券ダイワ日本債券インデックスマザーファンド(BPI) 国内債券トピックス・インデックス・マザーファンド 国内株式

資産別構成 通貨別構成

外国株式・先物 日本円外国債券 米ドル

外国リート・先物 ユーロ 分配金合計額国内リート・先物 香港ドル国内債券 ブラジル・レアル国内株式・先物 英ポンド外国投資信託等 南アフリカ・ランド

メキシコ・ペソ台湾ドル

コール・ローン、その他 その他

合計

※先物の建玉がある場合は、資産別構成の比率合計欄を表示していません。

+15.9 %

※「分配金再投資基準価額」は、分配金実績があった場合に、当該分配金(税引前)を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算したものです。※基準価額の計算において、運用管理費用(信託報酬)は控除しています(後述のファンドの費用をご覧ください)。※「期間別騰落率」の各計算期間は、基準日から過去に遡った期間とし、当該ファンドの「分配金再投資基準価額」を用いた騰落率を表しています。※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。

+15.9 % +28.5 %

920

-----

23.9%

純資産総額

資産クラス

追加型投信/内外/資産複合

+5.0 % +7.5 %

銘柄数 比率

+18.9 %

2019年12月30日3319

2019年12月30日現在

189億円

ファンド+1.4 %

基準価額

分配金

12,854 円

12.4%

23.9%

第1期 (17/09)

決算期(年/月)

第2期 (18/09) 0円0円

第3期 (19/09) 0円

12.2%

資産

2,12912.1%

12.7%

2.2%

1,611

64

14.7%1.7%

12.1%10

---5,322

316

3.3%

通貨

26.2%

1.8%

■当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和投資信託により作成されたものです。当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって投資元本が保証されているものではありません。当ファンドの取得をご希望の場合には投資信託説明書(交付目論見書)を販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上ご自身でご判断ください。後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。

12.4%12.4%

6.8%

1.1% 2.1%

27212.4%

2.9%3.9%

12.2%12.1%

合計100.0%比率37.7%

※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

設定来: 0円

iFree 8資産バランス

合計99.0%ファンド名 比率

12.8%12.5%

0

50

100

150

200

250

300

8,000

9,000

10,000

11,000

12,000

13,000

14,000

設定時 17/10/5 18/11/2 19/12/10

純資産総額(億円)

基準価額(円)

純資産総額

分配金再投資基準価額

基準価額

※過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

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Page 2: iFree 8資産バランスdoc.wam.abic.co.jp/ap02rs/contents/pdf/0431X169_m.pdfLUKOIL PJSC-SPON ADR BANK OF CHINA LTD-H ※業種は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共で作成した世界産業分類基準(GICS)によるものです。

株式 組入上位10銘柄

TAIWAN SEMICONDUCTOR MANUFACCHINA CONSTRUCTION BANK-HS&P500 EMINI FUT 202003トヨタ自動車APPLE INCIND & COMM BK OF CHINA-HMICROSOFT CORPGAZPROM PJSC-SPON ADRLUKOIL PJSC-SPON ADRBANK OF CHINA LTD-H※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準(GICS)によるものです。

※外国株式が含まれる場合、外国株式の国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表示しています。

※比率は、純資産総額に対するものです。

リート 組入上位10銘柄

日本ビルファンドジャパンリアルエステイト野村不動産マスターFオリックス不動産投資PROLOGIS INCユナイテッド・アーバン投資法人日本リテールファンドEQUINIX INC日本プロロジスリート大和ハウスリート投資法人

※比率は、純資産総額に対するものです。

債券 組入上位10銘柄

REPUBLIC OF SOUTH AFRICABrazil Notas do Tesouro Nacional Serie FBrazil Notas do Tesouro Nacional Serie F345 10年国債Brazil Notas do Tesouro Nacional Serie FBrazil Letras do Tesouro NacionalPoland Government BondColombian TESPoland Government BondBrazil Letras do Tesouro Nacional

※比率は、純資産総額に対するものです。

債券 格付別構成直接利回り(%)

AAA 最終利回り(%)AA 修正デュレーションA 残存年数BBBBB無格付※債券 格付別構成の比率、債券 ポートフォリオ特性値は、債券ポートフォリオ(債券先物を除く)に対するものです。

※債券 ポートフォリオ特性値は、ファンドの組入債券等の各特性値(直接利回り、最終利回り等)を、その組入比率で加重平均したものです。

※格付別構成については、R&I、JCR、Moody's、S&P、Fitchの格付けのうち最も高いものを採用し、算出しています。

※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。

特殊用途施設

銘柄名 業種名

オフィス不動産オフィス不動産

各種不動産

銘柄名 用途名

各種不動産オフィス不動産

工業用不動産

金融

1.5%

金融

2.1

債券 ポートフォリオ特性値3.0

6.5%

格付別 比率

7.6

合計3.8%

17.1%

中国 0.2%

比率

台湾 0.5%情報技術

9.218.2%

---

国・地域名

日本 0.5%

合計5.7%国・地域名

中国 0.5%

比率

日本 0.4%一般消費財・サービスアメリカ 0.4%

アメリカ 0.5%

日本

中国 0.4%情報技術金融

アメリカ 0.3%

0.2%

ロシア 0.3%情報技術エネルギー

店舗用不動産

日本 0.7%

銘柄名 通貨 利率(%) 償還日 比率

ロシア 0.3%エネルギー

産業施設各種不動産

アメリカ 0.5%

ブラジル・レアル

日本円 0.1 2026/12/20

南アフリカ・ランド 10.5 2026/12/2110 2023/01/01

ブラジル・レアル --- 2023/07/01 0.2%

ブラジル・レアル 10 2027/01/01 0.2%

ブラジル・レアル

ポーランド・ズロチ 2026/07/25 0.2%コロンビア・ペソ 10

2025/01/01 0.2%

0.5%

10

2.75 2028/04/25 0.1%2024/07/24 0.1%

0.4%

合計1.7%

0.2%

56.7%

合計100.0%

※用途名は、原則として国内リートはS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準(GICS)に基づき分類し、外国リートはS&P Global Property Indexに基づき分類しています。

ブラジル・レアル --- 2022/01/01 0.1%

0.2%

ポーランド・ズロチ

2.5

日本 0.4%

日本 0.9%日本 0.8%

アメリカ 0.5%

日本

0.1%

日本 0.5%

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※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。

≪ファンドの目的・特色≫

● 値動きの異なる 8 つの資産クラスに均等分散投資を行ない、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざします。

・内外の株式、債券およびリート(不動産投資信託)に投資します。 ・各資産クラスにおける投資にあたっては、投資成果をそれぞれの対象インデックスに連動させることをめざして

運用を行ないます。 ※先進国株式・債券の資産クラスには、日本の株式・債券を含みません。

● 当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行ないます。

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※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。

≪ファンドの目的・特色≫ ■インデックスの概要について ●東証株価指数(TOPIX)

東証株価指数(TOPIX)は、東京証券取引所第一部に上場されているすべての銘柄の時価総額を指数化し、株価の変動をとらえようとするもので、1968 年 1 月 4 日(基準時)の時価総額を 100 として、1969 年 7 月 1 日から株式会社東京証券取引所が算出・公表しています。 TOPIX の指数値および TOPIX の商標は、株式会社東京証券取引所の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用など TOPIX に関するすべての権利、ノウハウおよび TOPIX の商標に関するすべての権利は株式会社東京証券取引所が有します。

●MSCI コクサイ指数

MSCI コクサイ指数は、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界主要国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。なお、MSCI コクサイ指数(円ベース)は、MSCI コクサイ指数(米ドルベース)をもとに、MSCI Inc.の承諾を得て委託会社が計算したものです。 同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

●FTSE RAFI エマージング インデックス

FTSE RAFI エマージング インデックスとは、FTSE 社(FTSE International Limited)の流動性基準、時価総額基準、浮動株調整をクリアーした新興国の上場株式の中から、4つのファンダメンタル指標(株主資本、キャッシュフロー、売上、配当)に着目し、リサーチ・アフィリエイツ社(Research Affiliates LLC)独自のインデックス構成手法により、銘柄の選定およびウェイト付けを行なう指数です。なお、FTSE RAFI エマージング インデックス(円換算)は、FTSE RAFI エマージング インデックス(米ドルベース)をもとに、FTSE International Limited の承諾を得て委託会社が計算したものです。 出典: FTSE International Limited(以下、「FTSE」) © FTSE。FTSE®は、ロンドン証券取引所グループ会社が所有する商標であり、ライセンスに基づき FTSE International Limited によって使用されています。Fundamental Index®および RAFI®は Research Affiliates, LLC の登録商標です。FTSE RAFI®エマージング インデックスはResearch Affiliates LLC(以下、「RA」) と共同し FTSE International Limited(以下、「FTSE」)によって計算されます。本インデックスに関する知的財産権はすべて FTSE に帰属します。FTSE のインデックス、FTSE Ratings、またはその基礎データに関する瑕疵や不作為については、FTSE 並びにライセンサ各社はいずれも一切の責任を負いません。また、書面に基づく FTSE の同意がない限り、FTSE のデータの再配信も許可されません。 Source: FTSE International Limited (“FTSE”) © FTSE. “FTSE®” is a trade mark of the London Stock Exchange Group companies and is used by FTSE International Limited under licence. The trade names Fundamental Index® and RAFI® are registered trademarks of Research Affiliates, LLC. The FTSE RAFI® Emerging Index is calculated by FTSE in conjunction with Research Affiliates LLC. All intellectual property rights in the Index vest in FTSE. Neither FTSE nor its licensors accept any liability for any errors or omissions in the FTSE indices and / or FTSE ratings or underlying data. No further distribution of FTSE Data is permitted without FTSE’s express written consent.

●NOMURA-BPI 総合指数

NOMURA-BPI は、野村證券株式会社が公表している、日本の公募債券流通市場全体の動向を的確に表わす ために開発された投資収益指数であり、一定の組入基準に基づいて構成されたポートフォリオのパフォーマンスを基に計算されます。 NOMURA-BPI に関する一切の知的財産権その他一切の権利は、すべて野村證券株式会社に帰属します。野村證券株式会社は、ファンドの運用成果等に関し、一切責任ありません。

●FTSE 世界国債インデックス

FTSE 世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLC により運営されている債券インデックスです。FTSE Fixed Income LLC は、本ファンドのスポンサーではなく、本ファンドの推奨、販売あるいは販売促進を行っておりません。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLC は、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利は FTSE Fixed Income LLC に帰属します。

●JP モルガン ガバメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ グローバル ダイバーシファイド

(円換算) JP モルガン社が算出し公表している債券指数で、新興国の政府が現地通貨建てで発行する債券で構成されています。米ドルベースの指数をもとに、委託会社が独自に円換算したものです。外国人投資家に対して著しい不利益を与えうる制度等がある国は除外されています。国別構成比率に、1 か国当たりの上限を設けており、分散が図られています。 JP モルガン ガバメント・ボンド・インデックス—エマージング・マーケッツ グローバル ダイバーシファイドは、信頼性が高いとみなす情報に基づき作成していますが、J.P.Morgan はその完全性・正確性を保証するものではありません。本指数は許諾を受けて使用しています。J.P.Morgan からの書面による事前承認なしに本指数を複製・使用・頒布することは認められていません。Copyright 2016,J.P.Morgan Chase & Co. All rights reserved.

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※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。

≪ファンドの費用≫

≪ファンドの目的・特色≫

≪投資リスク≫

● 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。

「価格変動リスク・信用リスク(株価の変動・公社債の価格変動・リートの価格変動)」、「為替変動リスク」、「カントリー・リスク」、「その他(解約申込みに伴うリスク等)」 ※ 新興国には先進国とは異なる新興国市場のリスクなどがあります。 ※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。 ※ くわしくは「投資信託説明書(交付目論見書)」の「投資リスク」をご覧ください。

●東証 REIT 指数(配当込み) 東京証券取引所上場の不動産投信全銘柄を対象とする時価総額加重平均の指数で、2003 年 4 月より算出・公表されています。 東証 REIT 指数の指数値および東証 REIT 指数の商標は、株式会社東京証券取引所(以下「㈱東京証券取引所」といいます。)の知的財産であり、東証 REIT 指数の算出、指数値の公表、利用など東証 REIT 指数に関するすべての権利・ノウハウおよび東証 REIT 指数の商標に関するすべての権利は㈱東京証券取引所が有します。 ㈱東京証券取引所は、東証 REIT 指数の指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、㈱東京証券取引所は、東証 REIT 指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。 当ファンドは、㈱東京証券取引所により提供、保証または販売されるものではありません。

●S&P 先進国 REIT 指数

S&P 先進国 REIT 指数は、S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスの持つグローバル・インデックスである S&Pグローバル株価指数採用銘柄の中から、不動産業種に採用され、各国ごとの REIT 制度に基づいて設立・運営されていると判定される銘柄を抽出して算出するインデックスです。 S&P 先進国 REIT 指数(除く日本)は S&P Dow Jones Indices LLC(「SPDJI」)の商品であり、これを利用するライセンスが大和証券投資信託委託株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®および S&P®はStandard & Poor’s Financial Services LLC(「S&P」)の登録商標で、Dow Jones®は Dow Jones Trademark Holdings LLC(「Dow Jones」)の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスが SPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが大和証券投資信託委託株式会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P またはそれぞれの関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これら関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行なわず、S&P 先進国 REIT 指数(除く日本)の誤り、欠落、または中断に対して一切の責任も負いません。

※ くわしくは「投資信託説明書(交付目論見書)」の「ファンドの目的・特色」をご覧ください。

(注)「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。

※ 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場不動産投資信託は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。

※ くわしくは「投資信託説明書(交付目論見書)」の「手続・手数料等」をご覧ください。

投資者が直接的に負担する費用 料率等 費用の内容

購 入 時 手 数 料 販売会社が別に定める率

※徴収している販売会社は ありません。

信託財産留保額 ありません。 — 投資者が信託財産で間接的に負担する費用

料率等 費用の内容 運 用 管 理 費 用 ( 信 託 報 酬 )

年率 0.242% (税抜 0.22%)

運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して左記の率を乗じて得た額とします。

その他の費用・ 手 数 料

(注) 監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。

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≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫

当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和投資信託により作成されたもの

です。

当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書(交付目論見書)」の内

容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

投資信託は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、

投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失

は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。

投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありま

せん。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

当資料は、信頼できると考えられる情報源から作成していますが、その正確性・完全性を保証するもの

ではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものでは

ありません。また、税金、手数料等を考慮していませんので、投資者のみなさまの実質的な投資成果を

示すものではありません。

当資料の中で記載されている内容、数値、図表、意見等は資料作成時点のものであり、今後予告なく変

更されることがあります。

分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するも

のではありません。分配金が支払われない場合もあります。

販売会社等についてのお問い合わせ

► 大和投資信託 フリーダイヤル 0120-106212(営業日の 9:00~17:00)

当社ホームページ

► https://www.daiwa-am.co.jp/

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2020年1月1日 現在

日本証券業協会

一般社団法人金融先物

取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

株式会社愛知銀行 登録金融機関 東海財務局長(登金)第12号 ○

株式会社イオン銀行 登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号 ○

いちい信用金庫 登録金融機関 東海財務局長(登金)第25号

株式会社大垣共立銀行 登録金融機関 東海財務局長(登金)第3号 ○ ○

株式会社沖縄銀行 登録金融機関 沖縄総合事務局長(登金)第1号 ○

株式会社香川銀行 登録金融機関 四国財務局長(登金)第7号 ○

かながわ信用金庫 登録金融機関 関東財務局長(登金)第197号 ○

株式会社関西みらい銀行 登録金融機関 近畿財務局長(登金)第7号 ○ ○

株式会社北九州銀行 登録金融機関 福岡財務支局長(登金)第117号 ○ ○

株式会社きらやか銀行 登録金融機関 東北財務局長(登金)第15号 ○

熊本第一信用金庫 登録金融機関 九州財務局長(登金)第14号

株式会社高知銀行 登録金融機関 四国財務局長(登金)第8号 ○

興能信用金庫 登録金融機関 北陸財務局長(登金)第19号

神戸信用金庫 登録金融機関 近畿財務局長(登金)第56号

埼玉縣信用金庫 登録金融機関 関東財務局長(登金)第202号 ○

株式会社佐賀共栄銀行 登録金融機関 福岡財務支局長(登金)第10号 ○

株式会社静岡銀行 登録金融機関 東海財務局長(登金)第5号 ○ ○

株式会社静岡中央銀行 登録金融機関 東海財務局長(登金)第15号 ○

株式会社島根銀行 登録金融機関 中国財務局長(登金)第8号 ○

株式会社清水銀行 登録金融機関 東海財務局長(登金)第6号 ○

スルガ銀行株式会社 登録金融機関 東海財務局長(登金)第8号 ○

瀬戸信用金庫 登録金融機関 東海財務局長(登金)第46号 ○

全国信用協同組合連合会 登録金融機関 関東財務局長(登金)第300号

株式会社大東銀行 登録金融機関 東北財務局長(登金)第17号 ○

株式会社但馬銀行 登録金融機関 近畿財務局長(登金)第14号 ○

多摩信用金庫 登録金融機関 関東財務局長(登金)第169号 ○

株式会社中京銀行 登録金融機関 東海財務局長(登金)第17号 ○

株式会社筑波銀行 登録金融機関 関東財務局長(登金)第44号 ○

株式会社徳島大正銀行 登録金融機関 四国財務局長(登金)第10号 ○

株式会社鳥取銀行 登録金融機関 中国財務局長(登金)第3号 ○

株式会社トマト銀行 登録金融機関 中国財務局長(登金)第11号 ○

株式会社富山第一銀行 登録金融機関 北陸財務局長(登金)第7号 ○

株式会社長野銀行 登録金融機関 関東財務局長(登金)第63号 ○

株式会社名古屋銀行 登録金融機関 東海財務局長(登金)第19号 ○

株式会社西日本シティ銀行 登録金融機関 福岡財務支局長(登金)第6号 ○ ○

飯能信用金庫 登録金融機関 関東財務局長(登金)第203号

株式会社百五銀行 登録金融機関 東海財務局長(登金)第10号 ○ ○

株式会社福井銀行 登録金融機関 北陸財務局長(登金)第2号 ○ ○

株式会社福島銀行 登録金融機関 東北財務局長(登金)第18号 ○

株式会社豊和銀行 登録金融機関 九州財務局長(登金)第7号 ○

株式会社みちのく銀行 登録金融機関 東北財務局長(登金)第11号 ○

株式会社武蔵野銀行 登録金融機関 関東財務局長(登金)第38号 ○

株式会社もみじ銀行 登録金融機関 中国財務局長(登金)第12号 ○ ○

株式会社山口銀行 登録金融機関 中国財務局長(登金)第6号 ○ ○

米子信用金庫 登録金融機関 中国財務局長(登金)第50号

米沢信用金庫 登録金融機関 東北財務局長(登金)第56号

岩井コスモ証券株式会社 金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第15号 ○ ○

auカブコム証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第61号 ○ ○

iFree 8資産バランス 取扱い販売会社

販売会社名 (業態別、50音順)

(金融商品取引業者名)登録番号

加入協会

一般社団法人日本投資

顧問業協会

上記の販売会社については今後変更となる場合があります。また、「つみたてNISA」の取扱いについては、各販売会社にお問い合わせください。

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Page 8: iFree 8資産バランスdoc.wam.abic.co.jp/ap02rs/contents/pdf/0431X169_m.pdfLUKOIL PJSC-SPON ADR BANK OF CHINA LTD-H ※業種は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共で作成した世界産業分類基準(GICS)によるものです。

2020年1月1日 現在

日本証券業協会

一般社団法人金融先物

取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

iFree 8資産バランス 取扱い販売会社

販売会社名 (業態別、50音順)

(金融商品取引業者名)登録番号

加入協会

一般社団法人日本投資

顧問業協会

株式会社SBI証券 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号 ○ ○ ○

OKB証券株式会社 金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第191号 ○

岡三オンライン証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第52号 ○ ○ ○

京銀証券株式会社 金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第392号 ○

静岡東海証券株式会社 金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第8号 ○

株式会社証券ジャパン 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第170号 ○

GMOクリック証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第77号 ○ ○ ○

第四北越証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第128号 ○

大和証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第108号 ○ ○ ○ ○

立花証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第110号 ○ ○

東海東京証券株式会社 金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第140号 ○ ○ ○

西日本シティTT証券株式会社 金融商品取引業者 福岡財務支局長(金商)第75号 ○

百五証券株式会社 金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第134号 ○

ほくほくTT証券株式会社 金融商品取引業者 北陸財務局長(金商)第24号 ○

松井証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第164号 ○ ○

マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号 ○ ○ ○

むさし証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第105号 ○ ○

楽天証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号 ○ ○ ○ ○

ワイエム証券株式会社 金融商品取引業者 中国財務局長(金商)第8号 ○

上記の販売会社については今後変更となる場合があります。また、「つみたてNISA」の取扱いについては、各販売会社にお問い合わせください。

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