HSBCアジア・プラス商品説明用資料HSBCアジア・プラス...

ＨＳＢＣアジア・プラス追加型証券投資信託／ファンド･オブ･ファンズ／自動けいぞく投資可能

商品説明用資料

販売用資料

2008年2月版

HSBC ASIA PLUS

■お申込み・投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は・・・・ ■設定・運用は・・・

ＨＳＢＣ投信株式会社

金融商品取引業者関東財務局長（金商）第308号加入協会/(社）投資信託協会、（社）日本証券投資顧問業協会

1

当資料はHSBC投信株式会社が作成した販売用資料（ただし、販売会社固有の情報を除きます。）です。当資料は信頼に足ると判断する情報に基づき作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。当資料の記載内容等は作成時点のものであり今後変更されることがあります。またデータ等は過去の実績を示したものであり将来の成果を示唆するものではありません。取得申込に当たっては「投資信託説明書（交付目論見書）」を必ずお受け取りの上、内容をご確認いただきご自身でご判断下さい。

◆主としてＨＳＢＣアジア・プラスマザーファンドへの投資を通じ、成長著しいアジアの国々または地域の企業の株式（これに準じるものを含みます）等に投資する国内外の投資信託証券に投資します。

新興国市場の有価証券は一般的に先進国の有価証券に比較して値動きが大きいため、基準価額の値動きも大きくなる傾向にあります。

◆原則、資産の70％（50～90％の範囲）を、30年以上の運用実績を誇る外国証券投資法人「ＨＳＢＣグローバル・インベストメント・ファンドアジア（除く日本）エクイティクラスJ」（ファンド・オブ・ファンズ専用）（以下、ＨＳＢＣＧＩＦアジア（除く日本）エクイティクラスJ）の米ドル建て投資証券に投資します。

一方で、資産の30％（10～50％の範囲）を、アジア域内の国または地域に投資するファンドに投資することにより、アジア全域の成長国をカバーするとともに、将来的に高い成長性が期待できる新興国にも投資できる仕組みとなっています。

◆投資対象ファンドの選定および資産配分に関しては、ＨＳＢＣインベストメンツ（香港）リミテッドからの投資助言を受け

ます。

ファンドの特色

◆ ファミリーファンド方式で運用します。当ファンド（ベビーファンド）がマザーファンドに投資する際のコストはかかりません。

2


ファンドの特色

◆ 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

為替レートの変動により基準価額は変動します。投資対象資産の通貨に対し円高になった場合、基準価額が下落する要因となります。

当ファンドの主なリスクと費用

当ファンドの投資に伴う想定される主なリスクは、以下の通りです。リスクの詳細については、後記の「ファンドの主なリスクについて」および「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

1．株価変動リスク 2．信用リスク 3．解約資金の流出に伴うリスク 4．為替変動リスク5．流動性リスク 6．カントリーリスクなど

当ファンドの投資に伴う主な費用は、以下のとおりです。費用の詳細については、後記の「お申込メモ」および「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

1. 申込手数料 2. 信託報酬 3. その他費用など ※ご解約時の信託財産留保額はございません。

3


ＨＳＢＣインベストメンツは、ＨＳＢＣグループの資産運用会社です

ロンドン、パリ、ニューヨーク、香港、東京、ムンバイ（ボンベイ）、サンパウロ等世界22の国や地域の主要都市に運用拠点

先進国のみならず新興国までカバーし、全世界の地域、資産を対象とするグローバルな運用体制

新興国市場や地域に特化したファンド、業種特化型ファンドに強み

1,842名のスタッフ、運用資産約42.7兆円（3,465億米ドル*：1米ドル＝123.26円で換算）

運用資産は2007年6月末、その他は2007年7月末現在

ＨＳＢＣ投信株式会社はＨＳＢＣインベストメンツの一員であり、新興国市場で強みを発揮するとともにグローバルな運用を行っています。

ＨＳＢＣインベストメンツグローバル拠点網

* ＨＳＢＣインベストメンツ、Halbis**等、ＨＳＢＣグループのすべての運用会社を含む。** Halbisとは、ＨＳＢＣインベストメンツグループに属し、アクティブ運用を専門とする運用会社のグループです。

ニューヨーク

サンパウロ

ブエノスアイレス

バミューダ

バンクーバー

デュッセルドルフパリ

ロンドン

東京

台北香港

ムンバイメキシコシティ

イスタンブール上海

リヤド

トロント

シンガポール

運用拠点 2007年7月末現在

ミラノマドリッド

ジャージー

マルタ

ジェノバ

ＨＳＢＣグループは世界有数の金融グループです

ＨＳＢＣグループの歴史は1865年に上海と香港に香港上海銀行の拠点が設立された時に遡ります。日本での歴史は、1866年の香港上海銀行横浜支店開設より始まり、以後約140年の歴史を誇っています。

ＨＳＢＣグループは現在、本拠地をロンドンに置き、世界83の国と地域に10,000を超える拠点を持ち31.2万人以上の従業員を擁する総合的な金融グループです。グループの持株会社であるＨＳＢＣ Holdings の株式はロンドン、パリ、ニューヨーク、香港、バミューダの各証券取引所に上場されています。

2007年6月末現在

22.3

18.3

16.9

16.2

11.8

7.4

6.8

22.6バンク・オブ・アメリカ

ＨＳＢＣグループ

シティグループ

ＪＰモルガンチェース

ＡＩＧ

三菱ＵＦＪ

三井住友

みずほ出所:ブルームバーグ

ＯＥＣＤ諸国主要金融機関の時価総額（2007年11月末現在、単位：兆円）

・

・

・

4


ＨＳＢＣグループのアジアにおけるネットワーク

投資対象地域に外資大の拠点ネットワーク

– 香港における発券銀行3行の一つであり、流通紙幣の約60％のシェア。拠点数340。

– 中国本土に外資大の69拠点。

– インドに外資大の69拠点。

– マレーシアに外資大の45拠点。

– インドネシアに14拠点。

– フィリピンに25拠点。

– シンガポールに外資大の23拠点。

– 韓国に14拠点。

– 台湾に16拠点。

– トルコに外資大の198拠点。

– その他のアジア地域でも外資大級のネット

ワークを基に地域に根ざした活動と優位性を誇る。

東京

大阪

マニラ

セブ

ニューデリー

アーメダバード

台北

香港マカオ

北京天津

青島

蘇州

武漢

上海

釜山

ムンバイコルカタ

ダッカ

ベンガルール

コロンボ

マレ（モルジブ）

マイソール

トリバンドラム

ハイデラバード

チェンナイ

大連

ホーチミンバンコク

コタ・キナバル

ペナンクアラルンプール

シンガポールメダン

ジャカルタスラバヤ

ラブワン

バンダリ・セリ・ベガワン

ハノイ

チャットゴング

厦門

深セン広州

重慶

チャンディガールカラチ

成都

大田ソウル

投資対象地域で45年にわたる豊富な運用実績を持つファンド運用チームを擁する。

5


魅力あふれるアジア各国・地域

• アジア投資対象国・地域※は豊富な天然資源、エネルギー資源の存在、世界の生産・サービスの拠点としての優位性、経済構造改革の進展などを背景に高い経済成長力を有す。

※ 中国、香港、韓国、台湾、フィリピン、ベトナム、タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア、インド、トルコ、等アジア全域

• 対外収支が黒字基調、外貨流入により巨大な外貨準備が蓄積

• 拡大する直接投資とインフラ投資の進展

• 巨大な人口（30億人）と急速に拡大する消費市場

• 自律的な域内経済圏の確立と発展

アジア主要国・地域の世界に占める比率

出所：ブルームバーグ、World Bank

注：時価総額は2007年12月時点、名目GDPは2006年購買力平価ベースのデータ

世界の株式時価総額に占めるウェイト

世界のGDPに占めるウェイト

アジア主要国･地域

アジア主要国･地域

15.0

インド, 2.8

インド, 6.4

1.8

1.7

6.7 7.5

6.2,

香港, 0.4

香港, 4.4

,

,

,

インドネシア, 1.4

,

インドネシア, 0.3

,

シンガポール, 0.2

シンガポール, 0.8

ベトナム, 0.4

ベトナム, 0.0

,

マレーシア, 0.5

マレーシア, 0.5

フィリピン, 0.7

,

フィリピン, 0.2

タイ, 0.9

タイ, 0.3

,

,

トルコ, 1.0

トルコ, 0.5

0.0

5.0

10.0

15.0

20.0

25.0

30.0

35.0

日本日本

（％）

トルコ

タイ

フィリピン

マレーシア

ベトナム

シンガポール

インドネシア

韓国

インド

香港

中国

中国

中国

6


成長するアジア

世界における経済規模（名目GDP）の比率

高い経済成長を背景に世界経済におけるウェイトが増大先進国輸出依存から域内経済圏の拡大による自律的成長へ

出所：IMF World Economic Outlook October,2007

出所：JETRO

出所： HSBC Global Research

(日本、EU、米国はＩＭＦ)

GDP予想成長率（2008年）

アジア主要国・地域の輸出相手国比率（2006年）

（年）

31

27

15

11

16

27

30

10

13

20

25

31

8

15

21

0%

20%

40%

60%

80%

100%

2000 2006 2008(予）

その他

アジア

日本

EU

米国

注：アジアにはトルコ含

アジア主要国・地域が世界人口の47％超

出所：World Bank

インド

17%

その他

53%

中国

20%

その他のア

ジア主要

国・地域

10%

世界総人口

65億1,780万人

（2006年）

0%

20%

40%

60%

80%

100%

中国

香港

韓国

台湾

イン

ドネ

シア

マレ

ーシ

ア

フィリ

ピン

シン

ガポ

ール

タイ

ベトナ

ム

イン

ド

その他

欧州

北米

アジア

0

2

4

6

8

10

12

14

中国

香港

イン

ド

イン

ドネ

シア

韓国

マレ

ーシ

ア

フィリ

ピン

シン

ガポ

ール

台湾

タイ

ベトナ

ム

トル

コ

日本ＥＵ

米国

（％）

アジア主要国･地域IMF 統計に

基づくG7

平均1.9%

7


巨大な外貨準備の蓄積

出所：JETRO、HSBC Global Research（2006年の台湾の対外債務はCIAデータ）

＊07年は予想。

(年）

世界の経常収支の推移外貨準備と対外債務比率の推移

拡大する経常黒字急増するアジア主要国・地域の外貨準備高と改善する対外債務比率

出所；ＩＭＦＷｏｒｌｄＥｃｏｎｏｍｉｃＯｕｔｌｏｏｋ２００７

＊07年、08年は予想

-10,000

-8,000

-6,000

-4,000

-2,000

0

2,000

4,000

6,000

98 99 00 01 02 03 04 05 06 07* 08* （年）

（億米ドル）

アジア主要国・地域（除く日本）

Ｇ７（除く米国）

米国

0.0

0.5

1.0

1.5

2.0

2.5

3.0

3.5

96 97 98 99 00 01 02 03 04 05 06 07*

0

20

40

60

80

100

120

140

160

外貨準備高（左目盛）

対外債務/外貨準備高（右目盛）

（兆米ドル）（％）

8


拡大する直接投資とインフラ投資アジア主要国への直接投資額の推移

-アジアハイウェイ構想が進行中

-アジア大陸横断鉄道

-膨大な電力需要を見込んだ投資

-世界レベルの空港・港湾の整備

巨大なインフラ投資が進行中

出所：国連アジア太平洋経済社会委員会（UNESCAP)

拡大する民間直接投資

-輸出生産拠点作りのための直接投資

-域内における垂直分業体制の進展（自動車部品、電子部品など裾野産業の展開）

-資源開発型投資の拡大

-ホテルなどの観光開発

アジアハイウェイ構想が進行中

注：アジア主要国･地域は中国、香港、インド、インドネシア、韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、ベトナム、トルコとした。

出所：JETRO

直接投資、インフラ投資の拡大が成長を促す起爆剤に

1022.8 1042.0

1648.2

2131.5

0

500

1000

1500

2000

2500

2003 2004 2005 2006 (年）

（億米ドル）

9


拡大するインフラ投資

インド版新幹線

ベトナム交通インフラプロジェクト

台北地下鉄の新規路線

北京オリンピック

上海国際博覧会

釜山

青島

高雄

◆■マニラ

ホーチミン

上海

深セン

◆■シンガポール

ティワラ

ポートケラン

■タンジュンプリオク◆ジャカルタ

注：インフラ関連整備事業港湾空港

仁川

バンダルスリブワガン

プノンペン

台北

クアラルンプール

ヤンゴン

バンコク

広州

出所：国土交通省調査等

地域ネットワークのハブ化を目指して港湾・空港整備が進展中

上海のリニアモーターカー

◆■香港

◆

■

レムチャバン

シアヌークビル

タイの新国際空港

上海の港湾

10


50

100

150

200

250

300

350

400

98 99 00 01 02 03 04 05 06 07* 08* (年）

中国

香港

インド

インドネシア

韓国

マレーシア

フィリピン

シンガポール

台湾

タイ

トルコ

ベトナム**

急速に拡大する消費市場

中間所得層の推移

Economic Prospects 2007

３０億人の巨大な消費市場の幕開け

-一人当たりのGDPの伸び

-台頭する中間所得層

-ショッピングセンターの建設

ラッシュ、大型複合レジャー施設の増加

アジア主要国・地域の一人当たり名目GDPの推移

出所：IMF World Economic Outlook

注：中間所得者とは2000年の1人あたりGDPが購買力平価換算で4,000ドル～1万7,000ドルの人口

出所：World Bank Global、国連「世界の人口推計」

*07,08年は予想

**ベトナムは06年降が予想

98年＝100として指数化

上海の繁華街賑わいを見せる上海の中心街

インドのショッピングセンター

0.1

1.30.8

6.0

0.2

0.7

0.9

2.2

0.5

1.8

0.1

0.4

0

2

4

6

8

10

12

14

2000 2030（予）(年）

（億人）

アフリカ

東欧、中央アジア

ラテンアメリカ、カリブ諸島

中東・北アフリカ

東アジア、太平洋

南アジア

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運用について

レオン・ゴールドフェルド（Leon Goldfeld）

ＨＳＢＣインベストメンツ（香港）リミテッドの高投資責任者(CIO)として運用資産150億米ドルの運用チームを統括する。

モナッシュ大学（オーストラリア）で会計、コンピュータ・サイエンス、経済の学位を取得。またオーストラリア証券機関で学位を取得。香港、オーストラリア、英国の企業で、数多くの年金および保険の資産運用の経験を持つ。

2004年6月にHSBCに入社。2006年3月から現職。

投資対象ファンドの選定および資産配分に関しては、ＨＳＢＣインベストメンツ（香港）リミテッドからの助言を受けます。

デズモンド・チャン（Desmond Chan)

インベストメント・ダイレクター。資産運用業界に17年。HSBCグローバル･マーケッツで外債トレーダー、アクサ・ローゼンバーグ・インベストメント･マネージメント・アジア･パシフィック中国地区のヘッドを経て、 2007年11月にHSBCインベストメンツ（香港）リミテッドへ。トリニティー･カレッジ、及びオックスフォード大学で数学及びコンピュータの学位を取得。

カレン・サング（Karen Tsang)

シニア･ポートフォリオ・マネージャー。リサーチ及びアセット･アロケーションのマネージメントを担当。 2004年10月にHSBCインベストメンツに入社。その前は、アクサ・ローゼンバーグ・インベストメント･マネージメント・アジア･パシフィックにてポートフォリオマネージャーを歴任。カナダのトロント大学で経済学の学位を取得。

エミー・ルング（Amy Leung)

2007年7月にポートフォリオ・マネージャーとしてインベストメント・チームの一員となる。リサーチ、ポートフォリオ･マネージメント及び取引執行に携わる。ロイドTSB銀行を経て2005年3月にHSBCに入社。カリフォルニア州立大学でファイナンスのMBAを取得。CFA（米国証券アナリスト）資格取得。

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Halbis はHSBCグループに属するアクティブ運用専門の運用会社です。(＊)EMIF トルコファンドは、EMIFのサブファンドの一つで、KBCアセット・マネジメントにより設定・運営されています。

EMIFは、HSBCグループ傘下のシノピア・アセット・マネジメント、スペインのBBVAアセット・マネジメント社、ベルギーのKBCアセット・マネジメント社の3社が共同運営するファンド（投資法人）です。

70%(50 ～ 90%) 30%(10 ～ 50%)

ＨＳＢＣアジア・プラスマザーファンド

ＨＳＢＣアジア・プラス

ファンドの選定、資産配分助言

ＨＳＢＣインベストメンツ(香港)リミテッド

投資対象ファンド

HSBC GIF アジア（除く日本）エクイティクラスＪ

HSBC マネープール

ファンド（機関投資家

専用）

HSBCインド株式ファンド

（機関投資家専用）

アジア域内の株式市場に投資または連動するETFまたは投資信託

EMIF(*)トルコ

HSBC GIFシングルカントリー

株式ファンド

ベトナム株ファンド

運用会社 Halbis Halbis Halbis KBC AM

上場投信またはグループ内外の運用会社

のファンド

上場投信またはグループ内外の運用会社

のファンド

ＨＳＢＣ投信

ファンド籍ルクセンブルグ日本ルクセンブルグルクセンブルグ日本

ベトナムトルコインドアジア諸国日本

アメリカ、イギリス等

ベトナム、英国、日本、香港、

ルクセンブルグ、アイルランド等

タイ、中国、香港、シンガポール、韓国、トルコ等の各国

香港、韓国、シンガポール、台湾、中国

主な投資先

その他の投資先

インドネシア、マレーシア、フィリピン、タイ

ファンドの仕組み

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主要投資対象ファンドの詳細

（上記ファンドは一例であり、ファンドの組入れを示唆するものではありません。また過去の動きは将来のパフォーマンスを約束するものではありません）

ファンド籍設定年月純資産総額 1年 3年 5年保有ベンチマーク通貨 (1ドル=\114.15) ﾘﾀｰﾝﾘﾀｰﾝﾘﾀｰﾝ銘柄数

HSBC GIF アジア（除く日本）エクイティ　クラスJルクセンブルグ

米ドル1974年6月 1,010億円 34.1% 115.5% 265.6% 141 MSCI FAR EAST ex JAPAN

HSBC インド株式ファンド*（適格機関投資家専用）

日本日本円

2004年11月 10,873億円 77.9% 249.3% 869.1% 163 S&P/IFC Investable India（円ベース）

HSBC GIF タイエクイティクラスJルクセンブルグ

米ドル1996年4月 343億円 32.3% 51.5% 288.0% 35 Thai SET Index

HSBC GIF チャイニーズエクイティ　クラスJルクセンブルグ

米ドル1992年6月 6,649億円 55.4% 218.4% 555.4% 61 MSCI China Index

HSBC GIF 香港エクイティクラスJルクセンブルグ

米ドル1987年1月 682億円 46.6% 126.2% 291.4% 61 Hong Kong Hang Seng Index

HSBC GIF シンガポールエクイティクラスJルクセンブルグ

米ドル1987年1月 251億円 30.4% 110.0% 314.2% 27 MSCI Singapore Index

HSBC GIF 韓国エクイティクラスJルクセンブルグ

米ドル2005年9月 633億円 45.0% 0.0% 0.0% 40 無し

2007年12月末日

*インド株式ファンドについてはトラックレコードが比較的長いHSBC GIF インドエクイティ（同ファンドと同じ運用手法を用いたファンド）のデータを同様な運用実態を示すものとして代用。

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ＨＳＢＣＧＩＦアジア(除く日本）エクイティクラスＪ

• 1974年に設定され、30年以上の運用実績を誇るルクセンブルグ籍投資法人「HSBC グローバル・インベストメント・ファンド」のアジア株式を主要投資対象とするサブファンドです。

• 経済成長著しい東アジア（日本を除く）、東南アジア諸国の株式に投資し、中長期的な投資信託財産の成長を目標とします。

• MSCI FAR EAST ex JAPAN 指数をベンチマークとします。

• 大型株、中型株を中心に分散を図ります。

• 定量分析および詳細な個別リサーチを基にして、アジアのエクイティ市場における非効率性によって割安に放置されている銘柄を抽出し、投資します。

• 運用にあたっては、ＨＳＢＣグループのアクティブ運用専門の運用会社である Halbis キャピタル・マネジメント（香港）リミテッドが行います。

（年/月/日）

ＨＳＢＣＧＩＦアジア（除く日本）エクイティクラスＪのパフォーマンス

1996年1月～2007年12月末

0

50

100

150

200

250

96/1/1 97/1/1 98/1/1 99/1/1 00/1/1 01/1/1 02/1/1 03/1/1 04/1/1 05/1/1 06/1/1 07/1/1

HSBC GIF アジア（除く日本）エクイティ

MSCI AC FAR EAST ex Japan

1996年1月1日＝100

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ファンドの主なリスクについて（1）

当ファンドは実質的に海外の株式を投資対象としています。当ファンドの基準価額は、実質的な組入株式の値動き、為替相場の変動等の影響により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。以下は、当ファンド(マザーファンドの投資先投資信託証券を含みます。)に関する投資リスク(基準価額に影響を及ぼすリスク)の一部要約であり、すべてのリスクを網羅するものではありません。当ファンドのリスク詳細につきましては「投資信託説明書（交付目録見書）」をご覧ください。

１. 株価変動リスク

株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。株価は短期的または長期的に大きく下落することがあります。株式市場には株価の上昇と下落の波があり、これが繰り返される傾向にあります。現時点で価格が上昇傾向であっても、その傾向が今後も継続する保証はありません。

2. 信用リスク

株式および債券等の有価証券の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなる可能性が

あります。債券等への投資を行う場合には、発行体の債務不履行や支払遅延等が発生する場合があります。

3. 解約資金の流出に伴うリスク

短期間に大量の解約申込があった場合には、解約資金を手当てするため組入有価証券を市場実勢より大幅に安い価格で売却せざるを得ないことがあります。

4. 為替変動リスク

外貨建資産の円換算価値は、資産自体の価格変動の他、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。

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ファンドの主なリスクについて（２）

5. 流動性リスク

急激かつ多量の売買により市場が大きな影響を受けた場合、または市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、機動的に有価証券等を売買できないことがあります。

6．カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本取引に関する規制の変更や新たな規制が設けられた場合には、投資方針に沿った運用が困難になることがあります。

※ 当ファンドのお申込みに関しては、上記のリスクをご理解いただき、投資の判断はお客様ご自身でなさいますようお願い申

し上げます。

投資信託はリスクを含む商品であり、株式、公社債及び投資信託証券等値動きのある証券（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は組入有価証券の値動き、為替変動による影響を受けます。したがって元本が保証されるものではありません。投資信託の運用成果（損益）は全て投資家の皆様に帰属します。投資信託は、預金、金融債、保険契約ではなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の投資信託は投資者保護基金の保護の対象ではありません。取得申込に当たっては「投資信託説明書（交付目論見書）」を必ずお受取の上、内容をご確認いただきご自身でご判断下さい。

17


お申込メモ■信託期間

■申込単位

■申込価額

■決算及び収益分配

■解約単位

■解約価額

■解約代金支払日

■課税関係

■申込受付不可日

■申込受付時間

■販売会社

原則として、無期限（設定日：平成19年5月31日）なお、ファンドの残存口数が10億口を下回った場合等は、信託を終了させる場合があります。

販売会社が個別に定める単位とします。「一般コース」と「自動けいぞく投資コース」の2つのコースがあります。申込単位および取扱いコース、また各コースの名称は販売会社によって異なります。

取得申込受付日の翌営業日の基準価額

年1回の決算時（原則として、5月10日。休業日の場合には翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき分配します。ただし、分配対象額が小額の場合には分配を行わない場合があります。

販売会社が個別に定める単位とします。

解約請求受付日の翌営業日の基準価額

解約請求受付日から起算して7営業日目以降

原則として、収益分配金ならびに換金時および償還時の個別元本超過額に対して課税されます。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

国内の営業日であっても、以下のいずれかに該当する場合には、取得および一部解約の申込受付は行いません。香港、韓国、台湾、インドの証券取引所の休場日、ルクセンブルグの銀行休業日

午後3時まで（年末年始などわが国の金融商品取引所が半日立会いの場合は午前11時まで）とします。受付時間を過ぎてのお申込みは、翌営業日のお取扱いとなります。

販売会社固有情報（金融商品取引業者（登録番号）、加入協会等）については、表紙の左下の「■お申込み・投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は･･･」をご覧ください。

販売会社は、投資信託説明書（交付目論見書）の提供場所になります。なお、お申込みの詳細については、販売会社にお問い合わせください。

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ファンドに係る費用

■申込手数料申込価額に3.675％（税抜3.5％）を上限として、販売会社が個別に定める手数料率を乗じて得た額

・当ファンド：純資産総額に対して年1.3965％（税抜年1.33％）・各投資先投資信託証券のマネージメントフィー等の範囲は次のとおりです。

各々の純資産総額に対して年0.042％～2.0％＊その他パフォーマンスフィーがかかるファンドがあります。

（上限額については、運用状況等により変動する為表記できません。）

①有価証券売買委託手数料／外貨建資産の保管費用／借入金利息、融資枠設定に要する費用／投資信託財産に関する租税、信託事務処理に要する費用、受託会社が立替えた立替金利息等

②投資信託振替制度に係る手数料および費用／法定書類の作成、印刷、交付および届出に係る費用／当ファンドの受益者に対して行う公告に係る費用／法定書面の作成、印刷、交付に係る費用／監査報酬および法律顧問、税務顧問に対する報酬および費用等（②の項目については純資産総額に対し上限年0.2％としてファンドより支払われます。)

③その他に、投資先投資信託証券における売買委託手数料、監査報酬、カストディーフィー、登録・名義書換代行会社報酬がかかります。

（上限額については、事後的に発生するものがある為表記できません。）

■信託報酬

■その他費用

※ お客様にご負担いただく費用総額は、事後的に発生するものがあること、また運用状況等により変動する為表記できません。詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

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委託会社その他の関係法人

１．委託会社

２．受託会社

３．販売会社

４．投資顧問会社（ご参考）

ＨＳＢＣ投信株式会社当ファンドの委託会社として投資信託財産の運用指図等を行ないます。

三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社ファンドの受託会社として投資信託財産の保管、管理、計算、その他の付随業務を行ないます。

販売会社として、募集・販売の取扱い、一部解約の実行の請求の受付、収益分配金の再投資に関する事務、収益分配金、償還金および一部解約金の支払等を行ないます。販売会社につきましては、下記の照会先までお問い合わせ下さい。

HSBC インベストメンツ（香港）リミテッド委託会社との投資助言契約に基づき、マザーファンドの資産配分および投資対象ファンドの選定に関する投資助言を行います。

販売会社に関するお問い合わせは

ＨＳＢＣ投信株式会社

電話番号： 03-6254-5600 ホームページ : http://www.hsbc.co.jp/

（受付時間は営業日の午前9時～午後5時、年末年始などわが国の金融商品取引所が半日立会いの場合は午前9時～正午）

金融商品取引業者関東財務局長（金商）第308号加入協会/（社）投資信託協会、（社）日本証券投資顧問協会

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