編集方針・GRI内容索引 - Shiseido · 環境活動関連データ 305-2...

編集方針・GRI内容索引

編集方針 GRI内容索引

資生堂グループサステナビリティサイトの編集方針です。当サイトの特長や報告対象範囲をご説明しています。

サステナビリティに関する国際的ガイドライン「GRIスタンダード」の内容索引はこちらです。

資生堂グループ企業情報サイト　CSR/環境カテゴリー　バックナンバー　2018年度版

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GRI内容索引

資生堂グループのサステナビリティサイトは、以下の方針で編集しています。

※GRIスタンダードに関連する情報を参考として記載。GRIスタンダードへの準拠を示すものではありません。※「該当なし」は関連がない、もしくは重大なレベルに関わる事例がない項目です。「-」は開示がない項目です。

編集方針

また2017年度の資生堂グループのサステナビリティの情報開示は、「資生堂グループサステナビリティサイト」の他、「アニュアルレポート2017/12」でも行っております。

必要な情報にスピーディに到達できるサイトを目指して編集しています。サステナビリティ関連の実績報告を一覧で開示しています。当ウェブサイトに掲載している情報の対象期間は、2017年度（2017年1月1日から2017年12月31日）を中心としていますが、一部当該期間以前もしくは以後直近の内容も含まれています。国連グローバル・コンパクト、GRI（Global Reporting Initiative）のGRIスタンダードを参考にしています。対象範囲は、株式会社資生堂と資生堂グループ各社（連結子会社）79社、2017年12月31日現在としています。上記対象範囲と異なるデータにつきましては、注釈を明記しています。

1. 組織のプロフィール記載箇所

102-1 組織の名称会社プロフィール

102-2 活動、ブランド、製品・サービス

事業概要

ブランド

有価証券報告書2017年度（2017年12月期）「事業の内容」

102-3 本社の所在地会社プロフィール

102-4 事業所の所在地

資生堂グループ倫理行動基準

組織概要

主な事業所

102-5 所有形態および法人格会社プロフィール

102-6 参入市場事業概要

102︓一般開示項目


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102-7 組織の規模

ひと目でわかる資生堂

アニュアルレポート

主な事業所

102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報人事関連データ

会社プロフィール

102-9 サプライチェーンお取引先とともに

研究生産拠点

102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化有価証券報告書

102-11 予防原則または予防的アプローチ資生堂のサステナビリティとは

リスクマネジメント

102-12 外部のイニシアティブ国際社会との連携

外部との連携

102-13 団体の会員資格国際社会との連携

外部との連携

2. 戦略記載箇所

102-14 上級意思決定者の声明サステナビリティトップコミットメント

102-15 主要なインパクト、リスク、機会

資生堂のサステナビリティとは

リスクマネジメント

有価証券報告書

3. 倫理と誠実性記載箇所

102-16 価値観、理念、行動基準・規範資生堂グループ倫理行動基準

102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度企業倫理の浸透活動

社員の公正な評価

4. ガバナンス記載箇所

102-18 ガバナンス構造資生堂のサステナビリティとは

経営・執行体制

102-19 権限委譲アニュアルレポート

102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任取締役・監査役・執行役員

102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議株主総会情報


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102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成

コーポレートガバナンス


コーポレートガバナンス報告書

102-23 最高ガバナンス機関の議長経営・執行体制

102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出コーポレートガバナンス報告書

経営・執行体制

102-25 利益相反コーポレートガバナンス報告書


102-26 目的、価値、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割経営・執行体制

102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 ―

102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 ―

102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメントリスクマネジメント


102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性コーポレートガバナンス報告書


102-31 経済、環境、社会項目のレビュー ―

102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 ―

102-33 重大な懸念事項の伝達

コーポレートガバナンス

通報窓口の設置


102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 ―

102-35 報酬方針役員報酬


102-36 報酬の決定プロセス役員報酬


102-37 報酬に関するステークホルダーの関与

役員報酬

株主総会情報

良好な労働組合との関係

102-38 年間報酬総額の比率 ―

102-39 年間報酬総額比率の増加率 ―


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5. ステークホルダー・エンゲージメント記載箇所

102-40 ステークホルダー・グループのリスト資生堂グループ倫理行動基準

102-41 団体交渉協定人事関連データ

102-42 ステークホルダーの特定および選定資生堂グループ倫理行動基準

102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法

お客さまの声を反映する仕組み

エシカルなサプライチェーン

お取引先とともに


株主総会情報


社会とともに

102-44 提起された重要な項目および懸念動物実験と代替法に対する取り組み

お客さまの声を反映する仕組み

6. 報告記載箇所

102-45 連結財務諸表の対象となっている事業体編集方針

有価証券報告書

102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定資生堂のサステナビリティとは

102-47 マテリアルな項目のリスト資生堂のサステナビリティとは

102-48 情報の再記述有価証券報告書

102-49 報告における変更該当なし

102-50 報告期間編集方針

102-51 前回発行した報告書の日付

編集方針

102-52 報告サイクル

編集方針

102-53 報告書に関する質問の窓口資生堂グループお問い合わせ

102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張該当なし

102-55 GRI内容索引 GRI内容索引（本ページ）

発行時期︓2018年6月（前回 2017年5月、次回 2019年6月予定）

発行時期︓2018年6月（前回 2017年5月、次回 2019年6月予定）


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102-56 外部保証

編集方針

201︓経済パフォーマンス記載箇所

201-1 創出、分配した直接的経済価値有価証券報告書

201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会

環境に関する考え方・目標と実績

環境マネジメント

2017年度環境負荷実績

201-3 確定給付年金制度の負担、その他の退職金制度有価証券報告書

福利厚生

201-4 政府から受けた資金援助 ―

202︓地域での存在感記載箇所

202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別）人事関連データ

202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の比率 ―

203︓間接的な経済的インパクト記載箇所

203-1 インフラ投資および支援サービス社会とともに

203-2 著しい間接的な経済的インパクト社会とともに

社会活動関連データ

204︓調達慣行記載箇所

204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 ―

205︓腐敗防止記載箇所

200︓経済

205-1

コンプライアンス

205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修

腐敗に関するリスク評価を行っている事業所

企業倫理の浸透活動

205-3 確定した腐敗事例と実施した措置

外部保証︓2018年6月現在サステナビリティ報告について外部保証を受けていません。

特定した著しいリスク︓なし＜対象範囲︓国内外全事業所＞

確定した腐敗事例︓なし＜対象範囲︓国内外全事業所＞


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206︓反競争的行為記載箇所

206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 2017年度実績「法的措置なし」

301︓原材料記載箇所

301-1 使用原材料の重量または体積 ―

301-2 使用したリサイクル材料 ―

301-3 再生利用された製品と梱包材資源循環に関する取り組み

302︓エネルギー記載箇所

302-1 組織内のエネルギー消費量2017年度環境負荷実績

環境活動関連データ

302-2 組織外のエネルギー消費量 2017年度環境負荷実績

302-3 エネルギー原単位環境活動関連データ

302-4 エネルギー消費量の削減2017年度環境負荷実績

生産・物流での取り組み

302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減


商品での取り組み

資源循環に関する取り組み

303︓水記載箇所

303-1 水源別の取水量 2017年度環境負荷実績

303-2 取水によって著しい影響を受ける水源該当なし

303-3 リサイクル・リユースした水 ―

304︓生物多様性記載箇所

304-1 該当なし

304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト

生物多様性の保全への取り組み

2020年度までの環境活動方針と目標

300︓環境


保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト


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304-3 生息地の保護・復元生物多様性の保全への取り組み

304-4 ―

305︓大気への排出記載箇所

305-1 直接的な温室効果ガス（GHG)排出量（スコープ1）2017年度環境負荷実績


305-2 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2）2017年度環境負荷実績


305-3 その他の間接的な温室効果ガス（GHG)排出量（スコープ32017年度環境負荷実績


305-4 温室効果ガス（GHG）排出原単位2017年度環境負荷実績


305-5 温室効果ガス（GHG)排出量の削減

環境に関する考え方・目標と実績



305-6 オゾン層破壊物質（ODS)の排出量該当なし

305-72017年度環境負荷実績


306︓排水および廃棄物記載箇所

306-1 排水の水質および排出先2017年度環境負荷実績


306-2 種類別および処分方法別の廃棄物




306-3 重大な漏出該当なし


306-4 有害廃棄物の輸送該当なし

306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域 ―

事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種

窒素酸化物（Nox）、硫黄酸化物（Sox）、およびその他の重大な大気排出物


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307︓環境コンプライアンス記載箇所

307-1 環境法規制の違反該当なし


308︓サプライヤーの環境面のアセスメント記載箇所

308-1 環境基準により選定した新規サプライヤーお取引先とともに

方針・基準など

308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置

お取引先とともに

401︓雇用記載箇所

401-1 従業員の新規雇用者と離職人事関連データ

401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当雇用と労働

働きがいのある職場の実現

401-3 育児休暇人事関連データ

働きがいのある職場の実現

402︓労使関係記載箇所

402-1 業務上の変更に関する最低通知期間雇用と労働

403︓労働安全衛生記載箇所

403-1 正式な労使合同安全衛生委員会における労働者代表の参加社員の安全と健康

人事関連データ

403-2 人事関連データ

403-3 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者 ―

403-4 労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項社員の安全と健康

良好な労働組合との関係

404︓研修と教育記載箇所

404-1 従業員一人当たりの年間平均研修時間人材の活用と育成

人事関連データ

404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム人材の活用と育成

400︓社会

傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数


355

404-3


405︓ダイバーシティと機会均等記載箇所

405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ経営・執行体制

405-2 基本給と報酬総額の男女比雇用と労働

406︓非差別等記載箇所

406-1 差別事例と実施した救済措置 ―

407︓結社の自由と団体交渉記載箇所

407-1 ―

408︓児童労働記載箇所

408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー

英国現代奴隷法への対応

人権の尊重・差別に関する方針


具体的な取り組み

英国現代奴隷法への対応

人権の尊重・差別に関する方針


具体的な取り組み

409︓強制労働記載箇所

409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー

410︓保安慣行記載箇所

410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 ―

411︓先住民の権利記載箇所

411-1 先住民族の権利を侵害した事例 ―

412︓人権アセスメント記載箇所

412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所人権への取り組み

対象範囲︓国内外全事業所

412-2 人権方針や手順に関する従業員教育人権啓発（教育）

412-3 ―

業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合

業績目標設定および定期的評価の実施率︓100%

結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー

人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約


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413︓地域コミュニティ記載箇所

413-1社会とともに

社会活動関連データ

413-2 該当なし

414︓サプライヤーの社会面のアセスメント記載箇所

414-1 社会的側面の基準により選定した新規サプライヤーお取引先とともに


414-2お取引先とともに


415︓公共政策記載箇所

415-1 政治献金 ―

416︓顧客の安全衛生記載箇所

416-1 安全・安心なモノづくりの推進

416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例

安全・安心なモノづくりの推進

417︓マーケティングとラベリング記載箇所

417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項安全・安心なモノづくりの推進

417-12 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例

417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例

地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所

地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所

サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置

製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価

2017年度実績「法規制および自主規範に対する違反なし」（薬機法等に基づく行政指導を受けた事例）＜対象範囲︓日本＞

2017年度実績「法規制および自主規範に対する違反:4件」（新聞社告等を必要とする重大なリコール・自主回収事例）＜対象範囲︓日本＞

2017年度実績「規制および自主規範に対する違反:1件」（景品表示法や薬機法等に基づく行政指導を受けた事例）＜対象範囲︓日本＞

2017年度実績「規制および自主規範に対する違反なし」（景品表示法や薬機法等に基づく行政指導を受けた事例）＜対象範囲︓日本＞


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