2 平成25年住宅省エネルギー基準の適合確認計算方法 2.1 外 …第一部...

第一部平成 25 年住宅省エネルギー基準への対応について

２平成 25 年住宅省エネルギー基準の適合確認計算方法

2.1 外皮性能の算定

2.1.1 外皮基準の概要

外皮基準には、外皮平均熱貫流率（UA 値）の基準と冷房期の平均日射熱取得率（ηA 値）

の基準があります。外皮の基準値を下表に示します。

北海道を含む地域では、冷房期の日射遮蔽が暖房期の日射熱取得の低減につながる懸念が

あるために、冷房期平均日射熱取得率（ηA 値）の基準が設定されていません。ただし、暖房

期の日射取得を確保しつつも、冷房期の温熱環境改善のためにも日射遮蔽は必要なものです。

（右下図参照）

外皮平均熱貫流率及び冷房期の平均日射熱取得率の基準値

地域の区分 1 2 3 4 5 6 7 8

外皮平均熱貫流率 [W/(m2K)] 0.46 0.46 0.56 0.75 0.87 0.87 0.87 -

冷房期の平均日射熱取得率[%] - - - - 3.0 2.8 2.7 3.2

その他に暖冷房負荷に関わる外皮の指標として、以下の 3 つの指標値を計算する必要があ

ります。これらは、外皮基準の指標である外皮平均熱貫流率（UA 値）と冷房期平均日射熱取

得率（ηA 値）を算出する過程で自動的に算出される数値です。つまり北海道を含む地域では、

冷房期平均日射熱取得率（ηA 値）の基準値はありませんが、一次エネルギー消費量算定のた

めに日射熱取得計算を行う必要があります。

◇ q 値（単位温度差当たりの外皮熱損失量）[W/K]

室内の熱の逃げやすさの指標です。値が低いほど断熱性能が高いと言えます。

◇ mC 値（単位日射強度当たりの冷房期の日射熱取得量）[W/(W/m2)]

夏期の室内への日射熱の入りやすさの指標です。値が低いほど日射遮蔽性能が高いと言

えます。

◇ mH 値（単位日射強度当たりの暖房期の日射熱取得量）[W/(W/m2)

冬期の室内への日射熱の入りやすさの指標です。値が高いほど

日射取得性能が高いと言えます。

外皮性能と一次エネルギーのイメージ

外皮性能

・外皮平均熱貫流率（ UA 値）

・単位日射強度あたりの暖房期の日射熱取得量(mH 値)

・単位日射強度あたりの冷房期の日射熱取得量(mC 値)

・単位温度差あたりの外皮熱損失量(q 値)

外皮基準判定

設備性能

一次エネ基準判定

冷房期の日射遮蔽

（庇の長さの検討例）

UA 値

− 8 −


●外皮基準の判定フロー

部位別・方位別の面積Ａの算出

部位別断熱仕様の設定

地域区分（外皮基準値）の確認

部位別温度差係数 Hの確認

部位別熱損失の計算

熱損失の合計

部位別の日射熱取得率ηの算出

＜窓以外の場合＞

＜窓の場合＞

方位係数νの確認

部位別日射熱取得量の計算

日射熱取得量の合計

UA値（外皮平均熱貫流率）

q 値（単位温度差当たりの外皮熱損失量）

ηA値（冷房期平均日射熱取得率）

mC値（単位日射強度当たりの冷房期の日射熱取得量）

mH値（単位日射強度当たりの暖房期の日射熱取得量）

外皮の断熱性能の算定外皮の日射熱取得性能の算定

【STEP 1】

【STEP 2】

【STEP 3】

【参照 p.7】

【参照 p.11①】

【STEP 4】

部位別熱貫流率 Uの算出

＜木造部位の場合＞

＜鉄筋コンクリート造部位の場合＞

＜開口部の場合＞

＜基礎等の場合＞

【参照 p.12②】

【参照 p.12③～】

=A×U×H 【参照 p.10】

=Σ(A×U×H) 【参照 p.10】

【STEP 5】

【参照 p.28②～】

【参照 p.27①～】

=A×η×ν 【参照 p.27】

=Σ(A×η×ν) 【参照 p.27】

外皮基準の適合確認

一次エネルギー基準適合確認【参照 p.31】

省エネ基準適合

YES

YES

NO

NO

【参考 p.51, p.61】

【STEP 6】

【STEP 7】

START

【STEP 3】へ

戻る

− 9 −


前ページの計算を手計算で行うのは煩雑ですが、以下に示す国等から公開されている計算

プログラムを用いて、省エネ基準の計算方法に則った計算を行うことができます。このほか

にも、民間等で開発された外皮性能計算プログラムがあります。

また、計算方法の詳細な解説については、上記の独立行政法人建築研究所のホームページ

で紹介されている技術的指針のほか、H25 省エネ基準に関する各種解説書が参考になります。

◇ 独立行政法人建築研究所のホームページで公開されているプログラム

[ http://www.kenken.go.jp/becc/index.html ]

◇ 一般社団法人住宅性能評価・表示協会で公開されているエクセル計算シート

[http://www.hyoukakyoukai.or.jp/ ]

2.1.2 外皮の断熱性能の算定

外皮平均熱貫流率（UA 値）及び単位温度差当たりの外皮熱損失量（q 値）の算出方法を以

下に示します。

�� ∑�� ∑�� ∑�⁄ [W/(m2K)]

�� ∑�� ∑�� [W/(K]

� ：部位の面積（m2）・・・・・・①で解説

� ：基礎等の外周の長さ（m）・・①で解説

�, �� ：熱貫流率（W/(m2K)）・・・・③で解説

� ：温度差係数（-）・・・・・・②で解説

壁、天井、床からの熱損失

基礎からの熱損失

− 10 −


１部位の面積 A

各部の寸法の取り方は以下の通りです。

・水平方向は、壁心間の寸法とします。

・垂直方向は、当該住戸の床スラブなどの上端から上階住戸床スラブなどの上端までと

します。

・開口部寸法は、建具の出来寸法または、JIS A 4706 に基づく呼称寸法とします。

また、共同住宅の界壁や界床も算定対象に含まれます。

◇垂直方向の寸法の算定

ＲＣ造木造

◇水平方向の寸法の算定

ＲＣ造木造

− 11 −


層1

層２

層３

外気

室内

外気側表面熱伝達抵抗

Rse

室内側表面熱伝達抵抗

Rsi

熱抵抗R1

熱抵抗R2

熱抵抗R3

空気層熱抵抗

Ra

d1/λ1 d2/λ2 d3/λ3

= = =

当該住宅 1.0 0.05

0.05

0.7

当該

住宅0.05

0.05

1.0

1.0

※ピット等に当てはまらない場合

２温度差係数 H

温度差係数は当該部位に隣接した場所の条件で決まり、下表によります。

外気又は外気に通じる空

間（小屋裏・天井裏・共用

部・屋内駐車場・メーター

ボックス・エレベーターシ

ャフト等）

外気に通じていない

空間（昇降機室、共用

機械室、倉庫等）又は

外気に通じる床裏

住戸、住戸と同様の熱的環境の空

間（空調された共用部等）又は外

気に通じていない床裏

（ピット等※）

1～3地域

外皮平均熱貫流率（��値）を

算出する場合 1.0 0.7 0.05

単位温度差当たりの外皮熱損

失量（�値）を算出する場合1.0 0.7 0.0

※当該ピット等の床が 1 メートル以上地盤面下にあり、かつ、その床面から地盤面までの高さがその空間の天井高さの 1/2 以上の

ものに限る。

温度差係数の考え方

３熱貫流率 U

● 熱貫流率の基本

熱貫流率は壁体構成層の熱抵抗 R の和の逆数で、以下の式で計算できます。

� � �∑� �

��・・・�� [W/(m2K)]

熱抵抗 R は以下の通りです。

○ 空気層以外の場合

� � �� [m2K/W]

�：各層の厚さ（m）

� ：各層の熱伝導率（W/(mK)）

熱伝導率は p.18～19 の

表 2.1.4 の値を用います。

− 12 −


○ 空気層の場合 Ra

空気層の種類空気層の厚さ d（cm）空気層の熱抵抗 Ra（m2K/ W）

工場生産で気密なもの 2 未満 0.09 � � 2 以上 0.18

上記以外のもの 1 未満 0.09 � � 1 以上 0.09

○ 表面熱伝達抵抗 Rse と Rsi

部位室内側表面熱伝達抵抗 Rsi

（m2K/ W）

外気側表面熱伝達抵抗 Rse（m2K/ W）

外気に直接接する場合左記以外の場合

屋根 0.09 0.04 0.09（通気層）

天井 0.09 － 0.09（小屋裏）

外壁 0.11 0.04 0.11（通気層）

床 0.15 0.04 0.15（床裏）

● 様々な部位の熱貫流率

建物中の各部位には、実際には熱橋が含まれるなどしているために多くの場合、前ページ

の「熱貫流率の基本」の式だけでは熱貫流率が計算できません。建物各部位の熱貫流率の計

算方法は、構造によって異なります。

＜木造部位の場合＞

木造部位の熱貫流率 U は以下の式から求められます。

� � �� ：断面構成が同一である部分�の面積比率

�� ：断面構成が同一である部分�の熱貫流率（W/(m2K)）

面積比率��は、表 2.1.1 及び表 2.1.2 から選択できます。

なお、共同住宅等の界壁等においては、表 2.1.1 及び表 2.1.2 の部位「外壁」を「界壁」

に、「床」を「界床」に読み替えて適用することができます。また、面積比率��については、

「熱橋部」を「軸組部」に、「断熱部（一般部）」を「一般部」に読み替えて適用すること

ができます。

表 2.1.1 木造軸組構法の各部位の面積比率�� 部位工法の種類等

面積比率�� 熱橋部断熱部（一般部）

床

床梁工法根太間に断熱する場合 0.20 0.80

束立大引工法

根太間に断熱する場合 0.20 0.80大引間に断熱する場合 0.15 0.85

根太間断熱＋大引間断熱の場合表 2.1.3A 参照

剛床工法 0.15 0.85床梁土台同面工法根太間に断熱する場合 0.30 0.70

外壁

柱・間柱間に断熱する場合 0.17 0.83柱・間柱間断熱＋付加断熱（横下地）の場合表 2.1.3B①参照

柱・間柱間断熱＋付加断熱（縦下地）の場合表 2.1.3B②参照

天井桁・梁間に断熱する場合 0.13 0.87屋根

たるき間に断熱する場合 0.14 0.86たるき間断熱＋付加断熱（横下地）の場合表 2.1.3D 参照

− 13 −


表 2.1.2 枠組壁工法の各部位の面積比率�� 部位工法の種類等

面積比率� 熱橋部断熱部（一般部）

床根太間に断熱する場合 0.13 0.87

外壁

たて枠間に断熱する場合 0.23 0.77たて枠間断熱＋付加断熱（横下地）の場合表 2.1.3C①参照

たて枠間断熱＋付加断熱（縦下地）の場合表 2.1.3C②参照

屋根たるき間に断熱する場合 0.14 0.86

たるき間断熱＋付加断熱（横下地）の場合表 2.1.3D 参照

表 2.1.3A 大引等と根太間で断熱した場合の床の面積比率�� 面積比率ａ

断熱部断熱部＋熱橋部熱橋部

根太間断熱材

＋大引間断熱材

根太間断熱材

＋大引材等

根太材

＋大引間断熱材

根太材

＋大引材等

0.72 0.12 0.13 0.03

表 2.1.3B 付加断熱した場合の外壁の面積比率��（木造軸組構法）

面積比率ａ


充填断熱材

＋付加断熱材

充填断熱材

＋付加断熱層内

熱橋部

構造部材等※

＋付加断熱材

構造部材等※

＋付加断熱層内

熱橋部

①付加断熱層内熱橋部が

「横下地」の場合 0.75 0.08 0.12 0.05

②付加断熱層内熱橋部が

「縦下地」の場合 0.79 0.04 0.04 0.13

※構造部材等とは、柱、間柱、筋かい等のことをいう。

表 2.1.3C 付加断熱した場合の外壁の面積比率��（枠組壁工法）

面積比率ａ


充填断熱材

＋付加断熱材

充填断熱材

＋付加断熱層

内熱橋部

構造部材等※

＋付加断熱材

まぐさ

＋付加断熱材

構造部材等※

＋付加断熱

層内熱橋部

まぐさ

＋付加断熱層

内熱橋部

①付加断熱層内熱橋部が

「横下地」の場合 0.69 0.08 0.14 0.02 0.06 0.01

②付加断熱層内熱橋部が

「縦下地」の場合 0.76 0.01 － 0.02 0.2 0.01

※構造部材等とは、柱、間柱、筋かい等のことをいう。

表 2.1.3D 付加断熱した場合の屋根の面積比率�� 面積比率ａ


たる木間断熱材

＋付加断熱材

たる木間断熱材

＋付加断熱層内熱橋部

（下地たる木）

構造部材

＋付加断熱材

構造部材

＋付加断熱層内熱橋部

（下地たる木）

0.79 0.08 0.12 0.01

ただし、外張断熱の場合で、下地材などによる外張断熱材を貫通する熱橋部を有する外張断熱工法

の場合は、外張断熱材の熱抵抗に表 3.2.10 の低減率を乗じて計算する。

− 14 −


表 2.1.4 外張断熱における断熱材熱抵抗の低減率

１層張りの下地併用の場合

木造軸組構法・枠組壁工法 0.9

なお、表 2.1.3 において、複数の断面構成を持つ壁体の充填断熱材、構造部材、外張断熱材並びに

外張断熱部下地材の関係は、下図の通りです。

図複数の断面構成をもつ壁体


鉄筋コンクリート造部位の熱貫流率 U は以下の式から求められます。

� � ��

�� ：一般部の熱貫流率（W/(m2K)）

� ：部位の面積（m2）

�� ：鉄筋コンクリート造等部位における熱橋部位�の線熱貫流率（W/(mK)）

�� ：鉄筋コンクリート造等部位における熱橋部位�の長さ（m）

鉄筋コンクリート造等部位における熱橋部位�の線熱貫流率��は、当該部位の断熱補強の

有無、熱橋部の形状、室の配置等に応じ、p.20～24 の表 2.1.5 に示す値です。

一般部の熱貫流率��は、p.12 の「熱貫流率の基本」に示す U の計算方法と同じです。

熱橋長さは以下によります。

・基礎断熱の場合の木造及び鉄骨造戸建て住宅の基礎に係る熱橋部位又はそれに類す

る熱橋部位は長さ 0 とすることができます。

・共同住宅等においては外気に接する天井の熱橋部位は計算対象住戸の熱橋長さに算

入し、床の熱橋部位は計算対象住戸の熱橋長さに算入しません。（最下階住戸、また

は外気に接する床を有する住戸を除く。）

・ピット等を除く外気に接しない界壁及び界床の熱橋部位の長さは 0 とし、外気に接

する熱橋部位の長さは当該熱橋部に隣接する住戸数に応じ適切に案分することがで

きます。

① ③

② ④


表 2.1.4 外張断熱における断熱材熱抵抗の低減率

１層張りの下地併用の場合

木造軸組構法・枠組壁工法 0.9

なお、表 2.1.3 において、複数の断面構成を持つ壁体の充填断熱材、構造部材、外張断熱材並びに

外張断熱部下地材の関係は、下図の通りです。

図複数の断面構成をもつ壁体


鉄筋コンクリート造部位の熱貫流率 U は以下の式から求められます。

� � ��

�� ：一般部の熱貫流率（W/(m2K)）

� ：部位の面積（m2）

�� ：鉄筋コンクリート造等部位における熱橋部位�の線熱貫流率（W/(mK)）

�� ：鉄筋コンクリート造等部位における熱橋部位�の長さ（m）

鉄筋コンクリート造等部位における熱橋部位�の線熱貫流率��は、当該部位の断熱補強の

有無、熱橋部の形状、室の配置等に応じ、p.20～24 の表 2.1.5 に示す値です。

一般部の熱貫流率��は、p.12 の「熱貫流率の基本」に示す U の計算方法と同じです。

熱橋長さは以下によります。

・基礎断熱の場合の木造及び鉄骨造戸建て住宅の基礎に係る熱橋部位又はそれに類す

る熱橋部位は長さ 0 とすることができます。

・共同住宅等においては外気に接する天井の熱橋部位は計算対象住戸の熱橋長さに算

入し、床の熱橋部位は計算対象住戸の熱橋長さに算入しません。（最下階住戸、また

は外気に接する床を有する住戸を除く。）

・ピット等を除く外気に接しない界壁及び界床の熱橋部位の長さは 0 とし、外気に接

する熱橋部位の長さは当該熱橋部に隣接する住戸数に応じ適切に案分することがで

きます。

① ③

② ④

− 15 −



開口部の熱貫流率�は、(1)～(5)のいずれかから求めた数値とするか、p.25～26 の表

2.1.6 によります。

(1) JIS A 4710（建具の断熱性試験方法）

(2) JIS A 1492（出窓及び天窓の断熱性試験方法）

(3) JIS A 2102-1（窓及びドアの熱性能－熱貫流率の計算－第 1 部：一般）及び JIS A

2102-2（窓及びドアの熱性能－熱貫流率の計算－第2部：フレームの数値計算方法）

に規定される断熱性能計算方法

(4) ISO 10077-1 (Thermal performance of windows, doors and shutters --

Calculation of thermal transmittance -- Part 1: General)に規定される断熱性能

計算方法

(5) ISO 15099 (Thermal performance of windows, doors and shading devices

— Detailed calculations)に規定される断熱性能計算方法

ただし、開口部に付属部材が付与される場合は、熱貫流率�を補正することができます。

� � 0.�� 0.��

��

�� ：付属部材を除いた開口部の熱貫流率（W/(m2K)）

�� ：付属部材の熱抵抗の効果を加味して補正した開口部の熱貫流率

（W/(m2K)）

�� ：付属部材の熱抵抗として下表に定める値（m2K/W）

付属品の種類等熱抵抗�� シャッター又は雨戸 0.10

障子 0.18


基礎等の熱貫流率��は、地盤面からの基礎等の底盤等上端の深さに応じ、1m 以内の場合

にあっては式（2.1.1）により、1m を超える場合にあっては式（2.1.2）により算出します。

ただし、算出される基礎等の熱貫流率��が、0.05W/(mK)未満の場合は、基礎等の熱貫流

率��は 0.05W/(mK)とします。

�� 1.80 � 1.3�� .��

� 0.01��.1� � �� 0.��.� (2.1.1)

�� 1.80 � 1.�� .�� ≧ 3 のとき

1.80 � 1.3�� .�� 3 のとき (2.1.2)

ここで、

�� ：基礎等の立ち上がり部分の室外側に設置した断熱材の熱抵抗（m2K/W）

�� ：基礎等の底盤部分等の室内側に設置した断熱材の熱抵抗（m2K/W）

�� ：基礎等の底盤部分等の室外側に設置した断熱材の熱抵抗（m2K/W）

�� ：基礎等の立ち上がり部分の室内側に設置した断熱材の熱抵抗（m2K/W）



開口部の熱貫流率�は、(1)～(5)のいずれかから求めた数値とするか、p.25～26 の表

2.1.6 によります。

(1) JIS A 4710（建具の断熱性試験方法）

(2) JIS A 1492（出窓及び天窓の断熱性試験方法）

(3) JIS A 2102-1（窓及びドアの熱性能－熱貫流率の計算－第 1 部：一般）及び JIS A

2102-2（窓及びドアの熱性能－熱貫流率の計算－第2部：フレームの数値計算方法）

に規定される断熱性能計算方法

(4) ISO 10077-1 (Thermal performance of windows, doors and shutters --

Calculation of thermal transmittance -- Part 1: General)に規定される断熱性能

計算方法

(5) ISO 15099 (Thermal performance of windows, doors and shading devices

— Detailed calculations)に規定される断熱性能計算方法

ただし、開口部に付属部材が付与される場合は、熱貫流率�を補正することができます。

� � 0.�� 0.��

��

�� ：付属部材を除いた開口部の熱貫流率（W/(m2K)）

�� ：付属部材の熱抵抗の効果を加味して補正した開口部の熱貫流率

（W/(m2K)）

�� ：付属部材の熱抵抗として下表に定める値（m2K/W）

付属品の種類等熱抵抗�� シャッター又は雨戸 0.10

障子 0.18


基礎等の熱貫流率��は、地盤面からの基礎等の底盤等上端の深さに応じ、1m 以内の場合

にあっては式（2.1.1）により、1m を超える場合にあっては式（2.1.2）により算出します。

ただし、算出される基礎等の熱貫流率��が、0.05W/(mK)未満の場合は、基礎等の熱貫流

率��は 0.05W/(mK)とします。

�� 1.80 � 1.3�� .��

� 0.01��.1� � �� 0.��.� (2.1.1)

�� 1.80 � 1.�� .�� ≧ 3 のとき

1.80 � 1.3�� .�� 3 のとき (2.1.2)

ここで、

�� ：基礎等の立ち上がり部分の室外側に設置した断熱材の熱抵抗（m2K/W）

�� ：基礎等の底盤部分等の室内側に設置した断熱材の熱抵抗（m2K/W）

�� ：基礎等の底盤部分等の室外側に設置した断熱材の熱抵抗（m2K/W）

�� ：基礎等の立ち上がり部分の室内側に設置した断熱材の熱抵抗（m2K/W）

− 16 −


：地盤面からの基礎等の寸法（0.4 を超える場合は 0.4 とする）（m）

：地盤面からの基礎等の底盤等上端までの寸法。ただし、地盤面より上方を正の

値、下方を負の値とする（m）

：地盤面より下の基礎等の立ち上がり部分の室外側の断熱材の施工深さ（m）

：基礎等の底盤部分等の室内側に設置した断熱材の水平方向の折返し寸法（m）

：基礎等の底盤部分等の室外側に設置した断熱材の水平方向の折返し寸法（m）

：及びの寸法のうちいずれか大きい方の寸法。ただし、0.9 を超える場合

は 0.9 とする（m）

下図は、R1～R4, H1, H2, W1～W3 の説明です。

基礎等の熱貫流計算の対象となる部分は地盤面より 400mm 以下です。そのため、

400mm を超える部分（下図ハッチ部）は、部位の熱貫流率の計算が適用されます。その際、

室内側表面熱伝達抵抗は 0.11m2K/W とします。

図. GL＋400 を超える基礎等

W2

W3

R1 R4

H1

R2

R3

H2

W1

室内

地盤

外気

ＧＬ ▼

ＧＬ ▼

R1 R4

外気室内

地盤

H2※

W1,W2,W3＝0R2,R3＝0

H1

※H2はﾏｲﾅｽとして入力する。

400

※ ※の部分は外壁として熱損失を計算し

なければなりません

− 17 −


表 2.1.4-A 建材の熱伝導率（1/2）

分類建材名称熱伝導率 λ(W/(m･K))

金属鋼 55 アルミニウム 210 銅 370 ステンレス鋼 15

岩石・土壌岩石 3.1 土壌 1.0

コンクリート系材料コンクリート 1.6 軽量コンクリート(軽量 1種) 0.8 軽量コンクリート(軽量 2種) 0.5 気泡コンクリート(ALC) 0.19 コンクリートブロック(重量) 1.1 コンクリートブロック(軽量) 0.53 セメント・モルタル 1.5 押出成型セメント板 0.40

非木質系壁材・下地材せっこうプラスター 0.60 せっこうボード (GB-R※, GB-D※, GB-L※, GB-NC※) 0.22 硬質せっこうボード (GB-R-H※, GB-S-H※, GB-D-H※) 0.36 しっくい 0.74 土壁 0.69 ガラス 1.0 タイル 1.3 れんが 0.64 かわら 1.0 ロックウール化粧吸音板 0.064 火山性ガラス質複合板 0.13 ケイ酸カルシウム板 0.8mm 0.2 ケイ酸カルシウム板 1.0mm 0.2

木質系壁材・下地材天然木材 0.12 合板 0.16 タタミボード 0.06 シージングボード 0.07 A 級インシュレーションボード 0.06 パーティクルボード 0.15 木毛セメント板 0.13 木片セメント板 0.15 ハードファイバーボード(ハードボード) 0.17 ミディアムデンシティファイバーボード(MDF) 0.12

− 18 −


表 2.1.4-B 建材の熱伝導率（2/2）

分類建材名称熱伝導率 λ(W/(m･K))

床材ビニル系床材 0.19 FRP 0.26 アスファルト類 0.11 畳床 0.15 建材畳床(Ⅲ型 50mm 厚) 0.052 建材畳床(K、N型 50mm 厚) 0.034 カーペット類 0.08

グラスウール断熱材グラスウール断熱材 10K 相当 0.050 グラスウール断熱材 16K 相当 0.045 グラスウール断熱材 20K 相当 0.042 グラスウール断熱材 24K 相当 0.038 グラスウール断熱材 32K 相当 0.036 高性能グラスウール断熱材 16K 相当 0.038 高性能グラスウール断熱材 24K 相当 0.036 高性能グラスウール断熱材 32K 相当 0.035 高性能グラスウール断熱材 40K 相当 0.034 高性能グラスウール断熱材 48K 相当 0.033 吹込み用グラスウール 13K 相当 0.052 吹込み用グラスウール 18K 相当 0.052 吹込み用グラスウール 30K 相当 0.040 吹込み用グラスウール 35K 相当 0.040

ロックウール断熱材吹付けロックウール 0.064 ロックウール断熱材(マット) 0.038 ロックウール断熱材(フェルト) 0.038 ロックウール断熱材(ボード) 0.036 吹込み用ロックウール 25K 相当 0.047 吹込み用ロックウール 65K 相当 0.039

セルローズファイバー断熱

材

吹込み用セルローズファイバー 25K 0.040 吹込み用セルローズファイバー 45K 0.040 吹込み用セルローズファイバー 55K 0.040

ポリスチレンフォーム断熱

材

押出法ポリスチレンフォーム保温板 1 種 0.040 押出法ポリスチレンフォーム保温板 2 種 0.034 押出法ポリスチレンフォーム保温板 3 種 0.028 A 種ポリエチレンフォーム保温板 1 種 2 号 0.042 A 種ポリエチレンフォーム保温板 2 種 0.038 ビーズ法ポリスチレンフォーム保温板特号 0.034 ビーズ法ポリスチレンフォーム保温板 1 号 0.036 ビーズ法ポリスチレンフォーム保温板 2 号 0.037 ビーズ法ポリスチレンフォーム保温板 3 号 0.040 ビーズ法ポリスチレンフォーム保温板 4 号 0.043

ウレタンフォーム断熱材硬質ウレタンフォーム保温板 2 種 1号 0.023 硬質ウレタンフォーム保温板 2 種 2号 0.024 吹付け硬質ウレタンフォーム A種１ 0.034 吹付け硬質ウレタンフォーム A種 3 0.040

フェノールフォーム断熱材フェノールフォーム保温板 1 種 1号 0.022 フェノールフォーム保温板 1 種 2号 0.022

− 19 −


表 2.1.5-A 鉄筋コンクリート造部位の線熱貫流率（1/5）

熱橋形状等線熱貫流率��（W/m･K）

断熱層を貫通

する形状断熱形式

断熱補強の

有無

断熱補強

仕様 1

断熱補強

仕様 2

熱的境界の内外に十字型に熱橋が突出する場合

壁構造

内断熱

(室内 3、外気 1) あり 0.85 1.05

なし 1.15 外断熱

(室内 2、外気 2) あり 0.65 1.05


(室内 1、外気 3) あり 0.55 1.00

なし 1.05 内・外断熱

(室内 3、外気 1) あり 0.55 0.80


(室内 1、外気 3) あり 0.20 0.60

なし 0.70

ラーメン構造等で柱、梁等が

熱的境界の内部に存する

内断熱

(室内 3、外気 1) あり 0.85 1.10

なし 1.15

あり 1.20 1.80

なし 2.00

あり 1.55 2.45


(室内 2、外気 2) あり 0.60 1.00


(室内 1、外気 3) あり 0.45 0.90

なし 1.00

断熱：断熱補強：

室内外気

室内室内

室内外気

室内室内

室内外気

室内外気

室内外気

室内外気

室内外気

外気外気

室内外気

外気外気

室内外気

室内室内

室内外気

室内室内

室内外気

外気外気

室内外気

外気外気

室内外気

室内室内

室内外気

室内室内

室内外気

室内室内

室内外気

室内室内

室内外気

室内室内

室内外気

室内室内

室内外気

外気室内

室内外気

外気室内

外気

外気外気

室内室内外気

外気外気

− 20 −


表 2.1.5-B 鉄筋コンクリート造部位の線熱貫流率（2/5）


断熱層を貫通


断熱補強の

有無

断熱補強

仕様 1

断熱補強

仕様 2


ラーメン構造等で柱、梁等が熱的境界の内部に存する

内・外断熱

(室内 3、外気 1) あり 1.00 1.55

なし 1.70

あり 1.35 2.20

なし 2.50

あり 0.55 0.85

なし 0.90

あり 0.55 0.85


(室内 1、外気 3) あり 0.15 0.60

なし 0.60

あり 0.35 1.15

なし 1.45

ラーメン構造等で柱、梁等が熱的境界

の外部に存する

内断熱

(室内 3、外気 1) あり 0.80 1.05


(室内 2、外気 2) あり 1.10 1.10

なし 1.60

あり 2.30 2.30

なし 2.80


室内外気

室内室内

外気

室内室内

室内

室内外気

室内室内

外気

室内室内

室内

室内外気

室内室内

外気

室内室内

室内

室内外気

室内室内

外気

室内室内

室内

室内

外気

外気外気

外気

外気外気

室内

室内外気

外気外気

室内外気

外気外気

室内外気

室内室内

室内外気

室内室内

室内外気

室内

外気

室内外気

室内

外気

室内外気

室内外気

室内外気

室内外気

− 21 −


表 2.1.5-C 鉄筋コンクリート造部位の線熱貫流率（3/5）


断熱層を貫通


断熱補強の

有無

断熱補強

仕様 1

断熱補強

仕様 2


ラーメン構造等で柱、梁等が熱的境界の外部に存する

外断熱

(室内 1、外気 3) あり 0.85 0.85

なし 2.60

あり 0.60 0.60

なし 1.80

あり 0.50 0.60


(室内 3、外気 1) あり 0.40 0.65

なし 0.70

あり 0.65 1.10


(室内 1、外気 3) あり 0.30 0.85

なし 1.40

あり 0.45 1.30

なし 2.55

あり 0.20 0.60

なし 0.70

あり 0.20 0.60

なし 0.70


室内外気

外気外気

室内外気

外気外気

室内外気

外気

外気

外気

室内外気

外気

外気

室内外気

外気外気

室内外気

外気外気

室内

室内

外気

室内

室内

室内

外気

室内

室内

室内

外気

室内

室内

室内

外気

室内

室内外気

外気外気

室内外気

外気

外気

室内外気

外気外気

室内外気

外気外気

室内外気

外気外気

室内外気

外気外気

室内外気

外気外気

室内外気

外気外気

− 22 −


表 2.1.5-D 鉄筋コンクリート造部位の線熱貫流率（4/5）


断熱層を貫通


断熱補強の

有無

断熱補強

仕様 1

断熱補強

仕様 2

熱的境界の内側に熱橋が突出する場合

壁構造

内断熱

あり 0.65 0.90

なし 1.10 ラーメン構造等で柱、梁等

が熱的境界の内部に存する

あり 0.85 1.15

なし 1.60

あり 1.30 2.15

なし 3.05 ラーメン構造

等で柱、梁等

が熱的境界の

外部に存する

あり 0.60 0.90

なし 1.05


室内外気

室内

室内

外気

室内

室内

外気

室内

室内外気

室内

熱的境界の外側に熱橋が突出する場合

壁構造外断熱あり 0.50 0.85


あり 0.35 0.70

なし 0.85 ラーメン構造等で柱、梁等が熱的境界の

内部に存する

外断熱あり 0.40 0.75


あり 0.30 0.70

なし 0.75

あり 0.60 1.30

なし 2.10 ラーメン構造等で柱、梁等が熱的境界の

外部に存する

外断熱あり 0.80 0.80


あり 0.35 0.70

なし 0.80

あり 0.45 1.20

なし 2.00

外気

室内

外気

室内

外気

室内

外気

室内

外気

室内

外気

室内

外気

室内

外気

室内

外気

室内

外気

室内

外気

室内

外気

室内

外気

室内

外気

室内

外気

室内

外気

室内

外気

室内

外気

室内外気室内

外気

室内外気室内

外気室内

室内

外気

− 23 −


表 2.1.5-E 地域区分等に応じた断熱補強仕様 1

表 2.1.5-F 地域区分等に応じた断熱補強仕様 2

図 2.1.5 「断熱補強仕様 1」の例

断熱

工法断熱補強の仕様

告示別表第 4に掲げる地域の区分

1、2 3、4 5～7 8

内断熱断熱補強の範囲（mm） 900 600 450 －断熱補強の熱抵抗の基準値（m2K/ W） 0.6 －

外断熱断熱補強の範囲（mm） 450 300 200 －断熱補強の熱抵抗の基準値（m2K/ W） 0.6 －

※上表において、対象となる熱橋部で内断熱工法及び外断熱工法が併用されている場合は、内断熱工法とみなす。

熱橋部の形状断熱補強の部位・仕様

告示別表第 4に掲げる地域の区

分

1、2 3 4 5～8

熱橋部の梁、柱が室内

側に突出している場合

床面断熱補強の範囲（mm） 500 200 150 125断熱補強の熱抵抗の基準値（m2K/ W） 0.4 0.1 0.1 0.1

壁面断熱補強の範囲（mm） 100 断熱補強の熱抵抗の基準値（m2K/ W） 0.1

熱橋部の梁、柱が室外

側に突出している場合

床面断熱補強の範囲（mm） 200 75 50断熱補強の熱抵抗の基準値（m2K/ W） 0.2 0.1 0.1

壁面断熱補強の範囲（mm） 150 75 50断熱補強の熱抵抗の基準値（m2K/ W） 0.2 0.1 0.1

熱橋部の梁、柱が室内

側、室外側いずれにも

突出していない場合

床面断熱補強の範囲（mm） 200 100 75断熱補強の熱抵抗の基準値（m2K/ W） 0.2 0.1 0.1

壁面断熱補強の範囲（mm） 200 75 75断熱補強の熱抵抗の基準値（m2K/ W） 0.2 0.1 0.1

バルコニー 450

450

屋外室内

断熱区画 450

450

階段室等

室内

バルコニー

屋外室内

断熱区画

階段室等

室内

− 24 −


表 2.1.6-A 開口部の熱貫流率（1/2）

建具の構成開口部の熱貫流率

W/(m2K) 建具の仕様代表的なガラスの仕様※1

窓・引戸・框ドア

(一重) 木製又はプラスチック製ダブル Low-E 三層複層(G7 以上×2) 1.60 Low-E 三層複層(G6 以上×2) 1.70 Low-E 三層複層(A9 以上×2) 1.70 Low-E 複層(G12 以上) 1.90 Low-E 複層(A10 以上) 2.33 Low-E 複層(G8 以上 G12 未満) 2.33 複層(A10 以上) 2.91 Low-E 複層(A5 以上 A10 未満) 2.91 Low-E 複層(G4 以上 G7 未満) 2.91 複層(A6 以上 A10 未満) 3.49 単板 6.51

(一重) 金属・プラスチック(木)複合

構造製 ※2

Low-E 複層(G16 以上) 2.15 Low-E 複層(A10 以上) 2.33 Low-E 複層(G8 以上 G16 未満) 2.33 Low-E 複層(A5 以上 A10 未満) 3.49 Low-E 複層(G4 以上 G7 未満) 3.49 複層(A10 以上) 3.49 複層(A6 以上 A10 未満) 4.07

(一重) 金属製熱遮断構造製 ※3 Low-E 複層(A10 以上) 2.91 Low-E 複層(G8 以上) 2.91 Low-E 複層(A6 以上 A10 未満) 3.49 Low-E 複層(G4 以上 G7 未満) 3.49 複層(A10 以上) 3.49 複層(A6 以上 A10 未満) 4.07

(一重) 金属製 ※4 Low-E 複層(A10 以上) 3.49 Low-E 複層(G8 以上) 3.49 Low-E 複層(A5 以上 A10 未満) 4.07 Low-E 複層(G4 以上 G7 未満) 4.07 複層(A10 以上) 4.07 複層(A4 以上 A10 未満) 4.65 単板＋単板(A12 以上) ※5 4.07 単板＋単板(A6 以上 A12 未満) ※5 4.65 単板 6.51

窓

(二重) 金属製＋プラスチック(木)

製

単板＋Low-E 複層(A12 以上) 1.90 単板＋複層(A12 以上) 2.33 単板＋Low-E 複層(A6 以上 A12 未満) 2.33 単板＋単板 2.91

(二重)金属製＋金属製

(枠中間部熱遮断構造) 単板＋単板 3.49

ドア

木製断熱積層構造 ※6 Low-E 複層(A10 以上)又は「ガラスなし」 2.33 三層複層(A12 以上×2) 2.33 複層(A10 以上) 2.91 Low-E 複層(A6 以上 A10 未満) 2.91

金属製高断熱構造

扉：高断熱フラッシュ構造※7、辺縁

部等熱遮断構造 ※8

枠：熱遮断構造

Low-E 複層(G12 以上)又は「ガラスなし」 1.75

− 25 −


表 2.1.6-B 開口部の熱貫流率（2/2）

建具の構成開口部の熱貫流率

W/(m2K) 建具の仕様代表的なガラスの仕様※1

ドア

金属製高断熱構造

扉：断熱材充填フラッシュ構造辺縁

部等熱遮断構造 ※8

枠：熱遮断構造又は金属・プラスチッ

ク複合構造製

Low-E 複層(A10 以上)又は「ガラスなし」 2.33 複層(A10 以上) 2.91

Low-E 複層(A6 以上 A10 未満) 2.91

金属製扉：断熱材充填フラッシュ構

造 ※9


複層(A12 以上)又は「ガラスなし」 3.49

木製扉：木製、枠：金属製複層(A4 以上)又は「ガラスなし」 4.65 金属製扉：断熱材充填フラッシュ

構造 ※9 複層(A4 以上)又は「ガラスなし」 4.07

金属製扉：ハニカムフラッシュ

構造 ※10 複層(A4 以上)又は「ガラスなし」 4.65

引戸

金属製

扉：断熱材充填フラッシュ構造


複層（A12 以上）又は「ガラスなし」 3.49

※1 表中ガラスの仕様について、

・Low-E 複層とは、少なくとも一方のガラスに Low-E ガラス（ガラス表面に低放射膜を配したガラス）を使用した 2枚の板ガラ

スと 1つの中空層からなる複層ガラスをいう。Low-E ガラスの Low-E 膜面は中空層に面するように配される。

・ダブル Low-E 三層複層とは、少なくとも 2枚のガラスに Low-E ガラスを使用した 3枚の板ガラスと 2 つの中空層からなる複層

ガラスをいう。Low-E ガラスの Low-E 膜面は中空層に面するように配される。

・Low-E 三層複層とは、一枚のガラスに Low-E ガラスを使用した 3 枚の板ガラスと 2つの中空層からなる複層ガラスをいう。

Low-E ガラスの Low-E 膜面は中空層に面するように配される。

・単板（複層及び Low-E 複層に組合せる透明ガラス含む。）とは、JIS R3202 に定めるフロート板ガラス及び磨き板ガラス、JIS

R3203 に定める型板ガラス、JIS R3204 に定める網入板ガラス及び線入板ガラス、JIS R3206 に定める強化ガラス、JIS R3222

に定める倍強度ガラス、JIS R3208 に定める熱線吸収板ガラス、JIS R3221 に定める熱線反射ガラス及び JIS R3205 に定める

合わせガラスをいい、それらの板ガラスに表面加工による光学的な拡散性を持たせたもの（刷りガラス、フロスト加工、タペ

ストリー加工）を含む。

・ガラス仕様に用いるガラス（複層ガラスのように複数枚のガラスを使用する場合はそのうちの 1 枚のガラス）について、JIS R

3205 に定める合わせガラスとすることができる。

上表に示すガラスの仕様より、JIS R3107 に定める板ガラス類の熱抵抗及び建築における熱貫流率の算定方法によるガラス中

央部の熱貫流率が下回っているものについては、上表のガラスの仕様と同等として取扱うことができる。

※2 金属・プラスチック複合構造製とは、屋外側が金属、屋内側にプラスチックを配した構造で、屋内側の大部分がプラスチッ

クで覆われているものをいう。

※3 熱遮断構造とは、金属製材の奥行き方向の中間部にプラスチック製材料等の断熱性の高い材料を挟み込んだ構造をいう。

※4 金属製：アルミニウム合金等の金属で構成された構造。構成の中で一部（枠等）に金属製のほか熱遮断構造、金属・プ

ラスチック複合構造のものを含む。

※5 単板＋単板（A6 以上 A12 未満又は A12 以上）とは、一重の単板ガラス入り窓のガラス部分に、別途単板ガラス入り建具を

屋内側に重ねて設置したものをいい、中間部にブラインドが設置されたものを含む。

※6 木製断熱積層構造とは、2枚の木製の面材の間に発泡プラスチック等の断熱材を挟み込んだ構造をいう。

※7 高断熱フラッシュ構造とは、断熱フラッシュ構造のうち扉厚さ 60 ミリ以上のものをいう。

※8 辺縁部等熱遮断構造とは、扉の小口が熱遮断構造製となっている構造をいう。

※9 断熱材充填フラッシュ構造とは、2枚の面材の間に発泡プラスチック等の断熱材を挟み込んだ構造をいう。

※10 ハニカムフラッシュ構造とは、2 枚の面材の間にペーパーハニカムコア・水酸化アルミ紙ハニカムコア等を挟み込んだ構

造をいう。

− 26 −


2.1.3 外皮の日射熱取得性能の算定

冷房期平均日射熱取得率（ηA 値）及び単位日射強度当たりの冷房期及び暖房期の日射熱取

得量（mC 値及び mH 値）の算出方法を以下に示します。

�� ∑�� /∑� � 100 [%]

�� ∑�� [W/(W/m2)]

�� ∑�� [W/(W/m2)]

� ：部位の面積（m2）・・・・・・・・①で解説（P.10 参照）

�� ：部位の暖房期の日射熱取得率（-）・・・⑤で解説

�� ：部位の冷房期の日射熱取得率（-）・・・⑤で解説

�� ：暖房期の方位係数（-）・・・・・・・・④で解説

�� ：冷房期の方位係数（-）・・・・・・・・④で解説

１方位係数ν

方位係数は、暖房期と冷房期の値がそれぞれあり、部位の方位と地域区分によって決定し

ます。

方位

暖房期ηH 冷房期ηC

地域区分地域区分

1 2 3 1 2 3

屋根・上面 1

北 0.260 0.263 0.284 0.329 0.341 0.335北東 0.333 0.341 0.348 0.430 0.412 0.390東 0.564 0.554 0.540 0.545 0.503 0.468南東 0.823 0.766 0.751 0.560 0.527 0.487南 0.935 0.856 0.851 0.502 0.507 0.476南西 0.790 0.753 0.750 0.526 0.548 0.550西 0.535 0.544 0.542 0.508 0.529 0.553北西 0.325 0.341 0.351 0.411 0.428 0.447下面 0

− 27 −


２部位の日射熱取得率η

＜窓以外の部位の場合＞

窓以外の部位の場合は、当該部位の熱貫流率に 0.034 を乗じることで、日射熱取得率を求

められます。これは暖房期と冷房期で共通の値です。

[-]

＜窓の場合＞

窓の日射熱取得率の計算方法は、詳細法と簡易法の２つがあります。簡易法は計算の手間

が少ないですが、安全側の数値を算出するために、暖冷房エネルギーの上で詳細法よりも不

利な値が算出されます。ここでは、詳細法による算出方法を紹介します。

窓の場合は以下の式から日射熱取得率を求められます。

[-]

[-]

：窓ガラスの日射熱取得率（-）

（JIS R 3106 に定める測定方法により求めた値又は p.28 の表から選択した値）

：暖房期の取得日射量補正係数（-）

：冷房期の取得日射量補正係数（-）

取得日射量補正係数 f は、庇等の効果で窓面を透過する日射量が低減するのを勘案するた

めの係数で、以下の手順で求めます。

[ 手順 1 ] 庇等の寸法を求める。（右図）

y1 ：庇下端から窓上端までの垂直距離（mm）

y2 ：窓の開口高さ（mm）

z ：壁面から庇先端までの張り出し寸法（mm）

[ 手順２ ] l1 と l2 を求める。

l1 = y1 / z

l2 = ( y1 + y2 ) / z

[ 手順 3 ] f1 と f2 を求める。

数表から f1 と f2 を求めます。

f1 と f2 は手順 2 で求めた l1 と l2 のほか、ガラスの種別、地域区分、暖房期か

冷房期の違いが影響します。数表は膨大なデータベースですが、その抜粋を p.30

の表に示します。

Ｚ

ｙ１

ｙ２

室内

窓

− 28 −


[ 手順 4 ] f を求める。

手順 3 で求めた暖房期と冷房期の f1 と f2 を基に fH と fC を計算します。

�＝ ��－��

表 2.1.7 ガラスの日射熱取得率

ガラスの仕様※1

日射熱取得率� ガラスのみ和障子

外付け

ブラインド

三層

複層

ダブル Low-E 三層複層ガラ

ス

日射取得型 0.54 0.34 0.12日射遮蔽型 0.33 0.22 0.08

Low-E 三層複層ガラス日射取得型 0.59 0.37 0.14日射遮蔽型 0.37 0.25 0.10

二層

複層

Low-E 複層ガラス日射取得型 0.64 0.38 0.15日射遮蔽型 0.40 0.26 0.11

遮熱複層ガラス熱線反射ガラス 1種 0.61 0.33 0.14熱線反射ガラス 2種 0.38 0.24 0.10熱線反射ガラス 3種 0.16 0.12 0.06熱線吸収板ガラス 2

種 0.52 0.28 0.12

複層ガラス、単板ガラス 2枚 0.79 0.38 0.17単層単板ガラス 0.88 0.38 0.19

熱線反射ガラス 1 種 0.68 0.35 0.162 種 0.49 0.30 0.133 種 0.23 0.20 0.08

熱線吸収板ガラス 2種 0.63 0.34 0.15二重窓単板ガラス＋単板ガラス 0.80 0.39 0.17

単板ガラス＋複層ガラス 0.72 0.39 0.17単板ガラス＋Low-E複層ガラ

ス

日射取得型 0.60 0.38 0.14日射遮蔽型 0.46 0.34 0.12

※1 ガラスの仕様において、

・中空層の仕様（幅、封入層等の気体種別）は問わない。

・ダブル Low-E 三層複層ガラスとは、少なくとも 2 枚のガラスに Low-E ガラスを使用した 3 枚の板ガラスと 2 つの中空層から

なる複層ガラスをいう。

・Low-E 三層複層ガラスとは、一枚のガラスに Low-E ガラスを使用した 3 枚の板ガラスと 2 つの中空層からなる複層ガラスを

いう。

・Low-E 複層ガラスとは、少なくとも一方のガラスに Low-E ガラス（ガラス表面に低放射膜を配したガラス）を使用した 2 枚

の板ガラスと 1つの中空層からなる複層ガラスをいう。

・日射取得型とは、JIS R 3106 に定めるガラス中央部の日射熱取得率が 0.50 以上のものをいう。

・日射遮蔽型とは、JIS R 3106 に定めるガラス中央部の日射熱取得率が 0.49 以下のものをいう。

・単板ガラス（複層及び Low-E 複層に組み合わせる透明ガラス含む。）とは、JIS R3202 に定めるフロート板ガラス及び磨き

板ガラス、JIS R3203 に定める型板ガラス、JIS R3204 に定める網入板ガラス及び線入板ガラス及びそれらからなる JIS R3206

に定める強化ガラス、JIS R3222 に定める倍強度ガラス、JIS R3205 に定める合わせガラスをいい、それらの板ガラスに表面

加工による光学的な拡散性を持たせたもの（刷りガラス、フロスト加工、タペストリー加工）を含む。ただし、ここに JIS R3208

に定める熱線吸収板ガラス、JIS R3221 に定める熱線反射ガラスは含まない。

− 29 −


表 2.1.8 取得日射量補正係数を求めるための数表（抜粋）

地域 1

ガラス種別期間l1又はl2

北北東東南東南南西西北西

一重窓冷房 0.0 0.139 0.106 0.084 0.081 0.091 0.087 0.090 0.111(単板ガラス) <透明> 0.4 0.260 0.229 0.197 0.159 0.169 0.168 0.204 0.234

0.5 0.293 0.266 0.231 0.181 0.188 0.190 0.237 0.2700.6 0.324 0.298 0.267 0.205 0.207 0.214 0.272 0.3020.7 0.353 0.326 0.301 0.229 0.224 0.238 0.305 0.3300.8 0.380 0.354 0.333 0.255 0.241 0.263 0.336 0.3581.0 0.428 0.411 0.394 0.308 0.272 0.313 0.395 0.4141.2 0.470 0.457 0.443 0.358 0.298 0.361 0.443 0.4581.4 0.505 0.494 0.487 0.405 0.320 0.407 0.486 0.4951.6 0.536 0.526 0.526 0.446 0.342 0.446 0.525 0.5271.8 0.562 0.557 0.558 0.482 0.367 0.481 0.556 0.5582.0 0.585 0.583 0.584 0.515 0.392 0.513 0.583 0.5842.5 0.632 0.634 0.638 0.579 0.457 0.575 0.637 0.6343.0 0.667 0.671 0.680 0.626 0.515 0.622 0.678 0.6713.5 0.694 0.698 0.711 0.662 0.560 0.658 0.708 0.6984.0 0.716 0.720 0.734 0.690 0.595 0.685 0.732 0.7204.5 0.733 0.739 0.753 0.713 0.623 0.708 0.751 0.7395.0 0.747 0.754 0.768 0.732 0.646 0.726 0.766 0.7546.0 0.769 0.777 0.792 0.760 0.680 0.755 0.790 0.7788.0 0.798 0.808 0.823 0.796 0.725 0.791 0.820 0.808

10.0 0.816 0.826 0.842 0.819 0.752 0.814 0.840 0.82720.0 0.853 0.865 0.882 0.864 0.807 0.860 0.880 0.866

暖房 0.0 0.175 0.137 0.081 0.055 0.049 0.058 0.085 0.1400.4 0.293 0.255 0.198 0.144 0.098 0.144 0.199 0.2570.5 0.323 0.286 0.234 0.181 0.135 0.180 0.237 0.2890.6 0.352 0.316 0.271 0.221 0.179 0.220 0.274 0.3170.7 0.380 0.344 0.309 0.262 0.225 0.260 0.309 0.3460.8 0.405 0.371 0.343 0.302 0.269 0.299 0.342 0.3751.0 0.452 0.422 0.402 0.374 0.352 0.371 0.402 0.4251.2 0.492 0.465 0.455 0.436 0.420 0.432 0.454 0.4661.4 0.526 0.500 0.498 0.488 0.475 0.483 0.497 0.5011.6 0.556 0.529 0.535 0.531 0.520 0.526 0.533 0.5331.8 0.582 0.557 0.567 0.567 0.557 0.562 0.564 0.5612.0 0.605 0.582 0.593 0.598 0.588 0.592 0.591 0.5852.5 0.650 0.630 0.646 0.656 0.648 0.650 0.644 0.6323.0 0.683 0.665 0.684 0.697 0.691 0.692 0.682 0.6673.5 0.709 0.692 0.712 0.728 0.724 0.723 0.710 0.6944.0 0.730 0.713 0.735 0.752 0.748 0.746 0.732 0.7154.5 0.746 0.730 0.752 0.770 0.768 0.765 0.749 0.7325.0 0.760 0.744 0.767 0.785 0.783 0.780 0.764 0.7466.0 0.781 0.765 0.789 0.808 0.807 0.804 0.785 0.7688.0 0.809 0.794 0.817 0.838 0.837 0.833 0.815 0.796

10.0 0.826 0.811 0.835 0.855 0.855 0.851 0.833 0.81420.0 0.862 0.848 0.871 0.892 0.892 0.888 0.869 0.850

他のガラス種別・・・

取得日射量補正係数を求めるための数表は以下 URL からダウンロードできます。


− 30 −

第一部平成２５年住宅省エネルギー基準への対応について

2.2 一次エネルギー消費量の算定

2.2.1 一次エネルギー計算の概要

当該住宅における一次エネルギー消費量として、暖房、冷房、給湯、換気、照明、家電等

によるエネルギー消費量を計算します。また、太陽光発電等による発電量のうち、自家消費

相当分を消費量から差し引きすることができます。

エネルギー消費の項目のうち、家電等については、基準値と設計値ともに一定の値が加算

されるのみで、これに係る省エネ措置を評価するものではありません。一次エネルギー計算

のフローを下図に示します。

基準値

の計算床面積の算出

地域区分の確認

設備仕様の設定

一次エネルギー消費量の計算

【STEP 1】

【STEP 2】

【STEP 3】

【参照 p.7】

【参照 p.36 ①】

【参照 p.51, p.61】

【STEP 4】

暖房用エネルギー消費量の計算

冷房用エネルギー消費量の計算

給湯用エネルギー消費量の計算

換気用エネルギー消費量の計算

照明用エネルギー消費量の計算

家電用エネルギー消費量の計算

発電量の自家消費分の計算

一次エネルギー基準適合確認

省エネ基準適合

YES

外皮基準の適合確認

NO

②設備仕様を見直

し再計算 →

【STEP 3】へ戻る

①外皮仕様を見直

し再計算 →

p．9へ戻る【STEP 5】

START

− 31 −


各用途のエネルギー消費量の計算方法の概略を以下に示します。

暖房エネルギー消費量の評価対象項目

◆外皮性能

①単位温度差あたりの外皮熱損失量（q値）

②単位日射強度あたりの暖房期日射熱取得量（mH値）

③蓄熱性能の有無

◆暖房設備の仕様・性能

④設備機器の種類と効率

⑤暖房方法（連続運転もしくは間歇運転、全体暖房もしくは部分暖房）

（暖房機器の種類選択に伴って自動的に決定）

・温水暖房の場合

⑥暖房配管の断熱

・床暖房の場合

⑦床暖房パネルの敷設率、⑧上面放熱率

◆熱交換換気

⑨熱交換型換気設備の設置の有無

暖房用一次エネルギー消費量

暖房負荷の計算暖房機器の効率

④設備機器の種類と効率

⑥暖房配管の断熱

⑦床暖房パネルの敷設率

①単位温度差あたりの

外皮熱損失量

②単位日射強度あたり

の暖房期日射熱取得量

③蓄熱性能の有無

⑨熱交換型換気設備の

設置の有無

⑤

暖房方法

地域区分

⑧上面放熱率

地域区分

温水暖房の場合

床暖房の場合

暖房機器を設置しない場合でも必須となる計算上の入力項目

計算プログラム上、自動的に選択される項目

− 32 −


冷房エネルギー消費量の評価対象項目

◆外皮性能 ①単位温度差あたりの外皮熱損失量（q値） ②単位日射強度あたりの冷房期日射熱取得量（mC値） ③居室の通風性能

◆冷房設備の仕様・性能 ④設備機器の効率 ⑤冷房方法（連続運転もしくは間歇運転、全体冷房もしくは部分冷房）（冷房機器の種類選択に伴って自動的に決定）

給湯エネルギー消費量の評価対象項目

①熱源機の種類と効率 ②給湯配管システムと配管径 ③水栓の節湯機能 ④浴槽の断熱 ⑤太陽熱利用（集熱面積、設置方位角、設置傾斜角）

冷房用一次エネルギー消費量

冷房負荷の計算冷房機器の効率

④設備機器の効率

①単位温度差あたり

の外皮熱損失量

②単位日射強度あた

りの冷房期日射熱取

得量

③居室の通風性能

地域区分

地域区分

冷房機器を設置しない場合でも必須となる計算上の入力項目


⑤

冷房方法

給湯用一次エネルギー消費量

給湯負荷の計算給湯機器の効率

①熱源機の種類と

効率

②給湯配管システ

ムと配管径

③水栓の節湯機能

④浴槽の断熱

地域区分

地域区分

給湯機器を設置しない場合でも必須となる計算上の入力項目


居住人数

床面積

太陽熱給湯の設置

− 33 −


換気エネルギー消費量の評価対象項目

①換気設備の効率（比消費電力）

比消費電力もしくは省エネ対策（ダクト径およびモーター種別）で評価

②換気回数

③熱交換型換気設備の有効換気量率

照明エネルギー消費量の評価対象項目

①照明器具の効率（白熱灯か白熱灯以外か）

②多灯分散照明方式

③調光制御

④人感センサー

発電量の評価対象項目

◆太陽光発電

①容量 ②太陽電池アレイの種類 ③設置方法、④設置方位角 ⑤設置傾斜角

◆コージェネレーション設備

①燃料電池の種類

換気用一次エネルギー消費量計算フロー照明用一次エネルギー消費量計算フロー

公営住宅では、暖冷房機器や照明機器は居住者の持ち込みとなるため、竣工時に設置され

ていないケースが多いですが、この場合エネルギー消費量が 0 になるわけではなく、一定仕

様の設備機器を設置したと想定して一次エネルギー消費量を計算します。

換気用一次エネルギー消費量

換気負荷の計算換気設備の効率

①換気設備の効率

・非消費電力で評価

・省エネ対策で評価

（ダクト・モーター）

②換気回数


気積

床面積

③有効換気量率

熱交換型換気設備の場合

必須の入力項目

照明用一次エネルギー消費量

照明負荷の計算照明設備の効率

①照明器具の効率

・白熱灯か

白熱灯以外か

②多灯分散照明方式


床面積

照明機器を設置しない場合でも必須となる計算上の入力項目

③調光制御

④人感センサー

− 34 −


当該住宅で、暖冷房機器、給湯機器、照明機器を竣工時に設置しない場合に、設置したと

みなされるそれぞれの設備機器の仕様を下表に示します。

項目 1 地域及び 2 地域 3 地域

暖房設備 ④ 温水パネルラジエータ

石油熱源機器

熱源機器効率 83.0%

⑤ 居室全体を連続暖房

⑥ 配管の断熱を行う

④ FF 暖房機器

熱源機器効率 86.0%

⑤ 在室居室のみ間歇暖房

冷房設備 ④ ルームエアコンディショナ

エネルギー効率：区分(ろ)（普通の効率）

⑤ 在室居室のみ間歇冷房

給湯設備

（熱源機を

設置しない

場合）

① 石油熱源機器

ふろ給湯機（追焚あり）機能

JIS S 2075 に基づくモード熱効率が 81.3%

（後にガス機器を設置する予定があっても、竣工時に設置しない場合は、

設置しないものとして評価することとなります）

【ただし、配管や水栓については評価を行うことができます】

照明機器 ① 主な居室：白熱灯を使用する

その他居室：白熱灯を使用する

非居室：白熱灯を使用しない

② 多灯分散照明方式を採用しない

③ 調光制御を採用しない

④ 人感センサーを採用しない

2.2.2 web プログラムを使った一次エネルギーの計算

一次エネルギー消費量の算定は、独立行政法人建築研究所のホームページで公開されてい

るプログラムを利用して簡単に計算することができます。

このプログラムでは、外皮性能の計算結果、住宅の床面積、地域区分、住宅設備機器の仕

様等を入力することで、当該住宅の一次エネルギー消費量とその基準値が自動的に計算され

ます。

以降では、計算プログラムの入力に沿った一次エネルギー消費量計算の考え方を解説しま

す。

web プログラムを使用するにはインターネットへの接続が必要です。

下記 URL へアクセスしてください。


ここで、「一次エネルギー消費量算定用 web プログラム（住宅用）を使用する」と書かれたリンクをクリックしてください。次ページの画面が立ち上がります。

− 35 −


１基本情報の入力

住宅の床面積や地域区分などの基本情報を入力します。

【解説】

(a) 床面積

「主たる居室」「その他の居室」「非居室」と「床面積の合計」を入力します。それぞ

れの定義は以下のとおりです。

主たる居室リビング、ダイニング、キッチン

その他居室主たる居室以外の居室。寝室、洋室、和室など。

非居室居室以外の空間。浴室、トイレ、洗面所、廊下、玄関、扉などで区切

られた押入れなど。

ただし、居室に付属する押入れは、居室として計算することが可能。

(b) 省エネルギー基準地域区分

地域区分を選択します。（p.7 参照）

「編集」タブをクリックする

と、画面が開く

(a)

(b)

− 36 −


２暖冷房設備の入力

住宅の外皮性能や暖冷房設備について入力します。

【解説】

(a) 単位温度差あたりの外皮熱損失量（q 値）の入力、日射熱取得量（mC 値, mH 値）の

入力

外皮計算で算出されたそれぞれの値を入力します。

(b) 通風の利用

「通風を利用する」と冷房負荷が小さくなります。

通風利用の可否は、対象居室面積に対する開口部面積の比率で算出でき、次頁のサイ

トから判定用エクセルシートが提供されています。

(a)

(b)

(c)

「暖冷房」の「外皮」タブを

クリック

− 37 −


(c) 蓄熱の利用

「蓄熱を利用する」と暖房負荷が小さくなります。

「蓄熱を利用する」ための条件は、躯体の蓄熱容量

が一定以上かつ暖房期間日射量が H3 以上の地域で

あることです。（H3 は数字が大きいほど日射が多い）

外断熱工法の RC 造の場合、一般に躯体の蓄熱容量

を満たします。

暖房期間日射量は右図によります。

【解説】

(a) 暖房方式の選択

暖房設備を設置していない場合、「暖房設備機器または放熱器を設置しない」を選択

します。

設置している場合は、熱源機器等の詳細な情報を入力します。

冷房機器についても同様です。

(a)

「暖冷房」の「暖房設備」タブ

をクリック

多くの公営住宅のように、暖房機器を居住者持ち込みとするときは「設置しない」として評

価することとなります。

蓄熱容量の判定方法及び暖房期間日射量の詳細などは、以下の URL で取得できます。

[http://www.kenken.go.jp/becc/house.html]

− 38 −


３換気設備の入力

住宅の換気設備について入力します。

【解説】

(a) 換気設備の方式について

換気設備の方式を「ダクト式第一種換気設備」、「ダクト式第二種またはダクト式第三

種換気設備」、「壁付け式第一種換気設備」、「壁付け式第二種換気設備または壁付け式

第三種換気設備」の中から選択します。

(b) 換気設備の効率に関する入力

換気設備の効率に関する入力項目は、ダクト式と壁掛け式で異なります。公営住宅で

はダクト式が一般的なので、ダクト式の入力方法を示します。

換気設備の効率の入力については３つの計算タイプがあります。

○ 特に省エネルギー対策をしていない

特に省エネルギー措置を講じていない場合に選択します。

○ 採用した省エネルギー手法を選択する

ダクトやモーターで省エネ措置を講じている場合に 2 項目から選択します。

ダクトは太い方が、またモーターが直流（DC）だと省エネになります。

(a)

(c)

(b)

「換気」の「換気」タブを

クリック

− 39 −


径の太いダクトを使用する内径 75mm 以上のダクトのみを使用している場合

径の太いダクトを使用し、

かつ DC モーターを採用する

内径 75mm 以上のダクトのみを使用し、

かつすべて直流（DC）モーターのみを使用している場合

○ 比消費電力を入力することにより省エネルギー効果を評価する

比消費電力とは換気量１[m3/h]を得るために必要な電力[W]です。カタロ

グなどの情報と換気計算を基に算出することができますが、以下の表から選

択することもできます。

換気設備の方式ダクトの内径モーターの種類比消費電力

[W/(m3/h)]

ダクト式第一種

熱交換あり

内径 75mm

以上のみ

全て直流 0.319

直流交流の併用 0.490

上記以外直流または交流 0.700

ダクト式第一種

熱交換あり

内径 75mm

以上のみ

全て直流 0.223



ダクト式第二種

ダクト式第三種

内径 75mm

以上のみ

全て直流 0.144



(c) 換気回数

建築基準法に基づく換気回数を入力します。多くの場合、0.5 回/h となります。

0.5 回/h 建築基準法施行令第 20 条の７第 1項第 2号による。

F☆☆☆☆以上の内装材による居室の住宅

0.7 回/h 建築基準法施行令第 20 条の７第 1項第 2号による。

F☆☆☆以上の内装材による居室の住宅

0 回/h 建築基準法施行令第 20 条の 8第 2項及び告示 273 号に適合する住宅

− 40 −


【解説】

(a) 熱交換型換気設備について

第一種換気設備の場合のみ選択可能です。

「熱交換換気を採用する」とするためには、以下の条件をいずれも満たす必要があ

ります。

また、この条件を満足しない機器は熱交換型換気設備とみなされません。

・JRA 4056-2006 による有効換気量率が 85%以上

・JIS B8628 による補正温度交換効率が 65%以上

(a)

「換気」の「熱交換」タブを

クリック

− 41 −


４給湯設備の入力

住宅の給湯設備について入力します。

【解説】

(a) 給湯熱源機の種類

熱源機の種類を「ガス」、「石油」、「電気ヒーター温水器」などの中から選択します。

(a)

(b)

(c)

「給湯」の「給湯」タブを

クリック

(d)

多くの公営住宅のように、給湯熱源機を竣工後に設置する場合は、「設置しない」として評価

することとなります。この場合、(b)と(c)の入力項目は省略されます。

− 42 −


(b) 効率の入力

熱源機の効率を入力します。不明の場合は「入力しない」とすることもできますが、

その場合、2.2.1 項に示した低い効率を想定して計算することとなります。

ここでいう効率とは、JIS S 2075 に基づくモード熱効率です。JIS S 2075 に基

づくモード熱効率が不明で、JIS S 2109 によるエネルギー消費効率が表示されて

いる場合は、以下の補正をしてください。

○ ガス熱源機の場合

・ふろ給湯機（追焚あり）の場合

JIS 効率（プログラムへの入力値）[%] = エネルギー消費効率[%] － 6.4[%]

・上記以外の場合


○ 石油熱源機の場合


(c) ふろ機能の種類

ふろの湯張り機能や沸かしなおし機能により、以下の表を基に入力します。

種類ふろ機能

湯張り機能沸かしなおし

給湯単機能水栓から湯張り水栓から差し湯

ふろ給湯機（追焚なし）自動湯張り水栓から差し湯

ふろ給湯機（追焚あり）自動湯張り追焚（自動保温等）

(d) 配管方式

「先分岐方式」か「ヘッダー方式」を選択します。「ヘッダー方式」の方が省エネです。

ヘッダー方式給湯熱源機から給湯ヘッダーを介し各給湯先まで配管する方式、

かつヘッダー分岐後の配管径がすべて 13A 以下。

先分岐方式上記以外

(e) 水栓について

給湯先の水栓の仕様について、「台所水栓」、「給湯シャワー水栓」、「洗面水栓」ごと

に評価します。それぞれ、

・2 バルブ水栓

・2 バルブ水栓以外のその他の水栓

から選択します。「2 バルブ水栓以外のその他の水栓」は給湯負荷を抑えるため省エ

ネです。「2 バルブ水栓以外のその他の水栓」を選択した場合は、水栓の節湯機能を

選択できます。節湯水栓の評価対象は以下のとおりです。

場所手元止水機能水優先吐水機能

台所水栓 ○ ○

給湯シャワー水栓 ○ -

洗面水栓 - ○

− 43 −


○ 手元止水機能

吐水切替機能、流量及び温度の調節機能と独立して、使用者の操作範囲内に設

けられたボタンやセンサー等のスイッチで吐水及び止水操作ができる機能を有す

る湯水混合水栓です。

○ 水優先吐水機能

吐水止水操作部と一体の温度調節を行うレバーハンドルが水栓の正面に位置す

るときに湯が吐出されない構造、又は、湯水の吐水止水操作部と独立して水専用

の吐水止水操作部が設けられた湯水混合水栓をいいます。

水栓あるいは取扱説明書等に水栓の正面位置が判断できる表示がされているも

のです。ただし、吐水止水操作部と一体の温度調節部が水栓本体の側面に位置し、

水栓正面に対して前後の操作で温度調節するものは除きます。

(f) 浴槽の保温措置

「高断熱浴槽を使用する」か「高断熱浴槽を使用しない」を選択します。

「高断熱浴槽を使用する」とするには、JIS A 5532 に規定する「高断熱浴槽」であ

ること若しくはこれと同等以上のものであることが条件です。

− 44 −


【解説】

(g) 太陽熱利用給湯設備の採用について

太陽熱利用給湯設備を設置していないときは「採用しない」を選択します。

「採用する」を選択した場合は、設置面積や設置方位などの詳細情報の入力が必要で

す。

(a) 「給湯」の「太陽熱給湯」

タブをクリック

− 45 −


５照明設備の入力

住宅の照明設備について入力します。

【解説】

照明機器は、「主たる居室」、「その他居室」、「非居室」それぞれの以下の内容を入力し

ていきます。

(a) 設置の有無

照明器具を設置しないときは「設置しない」を選択します。

「設置する」を選択した場合は照明器具の詳細を入力します。

(a)

(b)

(c)

(d)

(e)

照明器具を居住者持ち込みとするときは「設置しない」として評価することとなります。

− 46 −


(b) 白熱灯の使用

「すべての機器において白熱灯を使用していない」とするためには、それぞれの居室

にすべて照明機器を設置し、一般電球、ハロゲンランプ、ミニクリプトンランプ等の

照明機器を一か所も使用しないことが条件です。

(c) 多灯分散照明方式の使用

多灯分散照明方式とは、一室に複数の照明設備を分散させ、消費電力の合計を制限し

設置することで、運用時の消費電力削減と光環境の向上を図る照明方式のことです。

「多灯分散照明方式を採用する」とするためには、多灯分散照明方式を構成する照明

器具の消費電力の合計が、拡散配光器具（居室等、広い範囲を照らすための配光を有

する照明器具。蛍光灯のシーリングライト等）により必要な設計照度を得るための照

明設備の消費電力の合計を超えないことが条件で、以下の式によります。

�� [W]

� ：主たる居室における複数の照明設備の消費電力の合計（W）

�� ：主たる居室における白熱灯以外の場合の平均総合効率 70 （lm/W）

� ：主たる居室における拡散配光器具の場合の室内光束で次の式による（lm）

�� ＋817� � �

�� [lm]

�� ：主たる居室の床面積（m2）

� ：主たる居室における設計照度 100.0（lx）

(d) 調光が可能な制御

照明設備の出力を段階的もしくは無段階で調節できれば「採用する」を選択できます。

スイッチによって複数本の蛍光灯の点灯本数を調節できるものは、調光が可能とみな

されます。

(e) 人感センサー

非居室のいずれかに人感センサーを採用していれば「採用する」を選択できます。

− 47 −


６発電設備の入力

太陽光発電等の発電設備について入力します。

【解説】

(a) 太陽光発電設備の採用について

太陽光発電設備を設置していないときは「採用しない」を選択します。

設置している場合は設置した方位の面数を入力します。

例えば、東面と西面に設置する場合は 2 面となります。

(b) 年間日射区分

年間日射地域区分を選択します。年間日射地域区分は

右図のように区分けされています。

A1 A2 A3

年間日射量地域区分の詳細は以下のURLから取得できます。

[http://www.kenken.go.jp/becc/house.html]

(a) 「発電」の「太陽光発電」

タブをクリック

(b)

(c)

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(c) 太陽光発電パネルの情報

太陽光発電パネルに関する以下の情報を入力します。

○ 太陽電電池アレイのシステム容量

JIS C 8951「太陽電池アレイ通則」の測定方法に基づき測定され、JIS C

8952「太陽電池アレイの表示方法」に基づく表示による容量を入力します。

○ 太陽電電池アレイの種類

「結晶系太陽電池」と「結晶系以外の太陽電池」から選択します。

結晶系太陽電池かどうかは製造業者の仕様書又は技術資料によって確認して

ください。

○ 太陽電電池アレイの設置方式

設置方式を以下の 3 つの中から選択します。

架台設置型太陽電池モジュールを、屋根と空隙を設けて間接に設置した太陽電池

アレイで屋根置き形以外のもの。

屋根置き型太陽電池モジュールを、屋根と平行に空隙を設けて間接に設置した場

合。

その他上記以外の設置方式で、屋根用アレイのうち「屋根材一体型」の場合、

あるいは壁用アレイ並びに窓用アレイなどの場合。

○ パネル設置方位角

設置方位を入力します。

○ パネル設置傾斜角

設置傾斜角を入力します。鉛直壁面の場合は 90°です。

【解説】

(a) コージェネレーションの種類について

コージェネレーション設備を設置していない場合は「なし」を選択します。

設置している場合は機器の種別を選択します。

(a) 「発電」の「コージェネレーシ

ョン」タブをクリック

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2 平成25年住宅省エネルギー基準の適合確認計算方法 2.1 外 …第一部...

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