建築構造ポケットブック 第５版 正誤表（掲載日順）

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582 10.7.1 Ａ．(1) ① 細粒土含有率 細粒分含有率 2008.1.13 ○ － － ○ － －

583 10.7.1 式10.7.2 ΔNｆ の説明 細粒子含有率 細粒分含有率 2008.1.13 ○ － － ○ － －

584 10.7.1 図10.7.1図の横軸、図のタイトル

細粒土含有率 細粒分含有率 2008.1.13 ○ － － ○ － －

587 10.7.2 式10.7.6 αの説明 （表10.7.2）（日本建築学会：建築基礎構造設計指針 2001改訂，p69，図4.5.14　による）

2008.1.13 ○ － － ○ － －

277 6.8.2 式6.8.5 ｃ．横補強筋（Ｔh） 分子のｈ0 ｌ0 2008.1.19 ○ － － ○ － －

585 10.7.1 Ｂ．(3) ２行目 細粒土含有率 細粒分含有率 2008.1.19 ○ － － ○ － －

339 7.7.1 表7.7.1 ｋf,ｋw,ｋcの表 部材の項：Ｈ形柱 Ｈ形梁 2008.1.26 ○ － － ○ － －

188 5.3.2 表5.3.3石膏ボードの耐力壁の倍率

1.0 0.9 2008.2.3 ○ － － ○ － －

192-193

5.3.2 表5.3.6 2008.2.3 ○ － － ○ － －

795 索引 耐震壁 457 277,684 2008.2.9 ○ － － ○ － －

439 7.16 表7.16.6 175×175のＩy 98 984 2008.2.25 ○ － － ○ － －

74 3.1.1 表3.1.1規模・構造の項（左から３列目、下から２行目）

軒高９ｍ 軒高＞９ｍ 2008.4.13 ○ － － ○ － －

75 3.1.1 表3.1.1構造方法の項（左から４列目、上から１行目）

第１節から第４節の節２，令第３章第１節から第４節の２，

2008.4.13 ○ － － ○ － －

430 7.16 表7.16.1

432 7.16 表7.16.2

433 7.16 表7.16.3

434 7.16 表7.16.4

436 7.16 表7.16.5

438 7.16 表7.16.6

118 3.4.1Ｃ．(11)②式3.4.41

Ｎ／Ｎy＞Ａw／Ａの式二重括弧内の分子

Ｎy－Ｎwy／Ｎy－Ｎwy Ｎ－Ｎwy／Ｎy－Ｎwy 2008.5.18 ○ － － ○ ○ －

631 10.9.2 図10.9.7 タイトル杭頭補強（場所打ちコンクリート杭）

杭頭補強例（既製コンクリート杭）

2008.6.7 ○ － － ○ ○ －

631 10.9.2 図10.9.8 タイトルその他の杭頭補強例（既製コンクリート杭）

杭頭補強例（場所打ちコンクリート杭）

2008.6.7 ○ － － ○ ○ －

789 索引 壁量 468,510 500,510 2008.6.7 ○ － － ○ ○ －

82 3.1.2 表3.1.2鉄骨造、適用除外できる規定の令67条第１項

～鋼材のボルト接合～鋼材の接合は中ボルト以外の接合

2008.6.21 ○ － － ○ ○ －

114 3.4.1 Ｃ． (6) 記号の説明の下 （追加）（注）ａt、ａw、Ｂ、Ｎ、

ｌw は図3.4.9参照2008.6.21 ○ － － ○ ○ －

114 3.4.1 Ｃ． (7) タイトル (7)　ＲＣ耐力壁の回転強度

(7) ＲＣ耐力壁の回転強度19)

（右回転時）

注：19)は参考文献の追加（p777の項参照）

2008.6.21 ○ － － ○ ○ －

114 3.4.1 ＭRu＝0.5Ｎｌ ＭRu＝0.5Ｎｌｗ＋Ｍ（N･mm） 2008.6.21 ○ － － ○ ○ －

机上版

○

正 掲載日

－

ポケット版

－ －○

Ｃ． (7)　式3.4.26

頁 章・節 項　目 誤

2008.4.13

別紙１

断面２次モーメント、断面２次半径、断面係数の式

式中のｌ（エル） Ｉ（大文字のアイ） －

- 1 -

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机上版正 掲載日

ポケット版頁 章・節 項　目 誤

n

Ｎ＝ＮL＋ＮR＋Σ（ＱLi＋

　 i=1

ＱTLi－ＱRi－ＱTRi）　（Ｎ）

（3.4.27(1)）

　 　n

Ｍ＝Σ｛ＭLi＋ＭRi

　　i=1

＋0.5（ＱLi＋ＱTLi＋ＱRi

＋ＱTRi）ｌｗ｝

（N･mm）（3.4.27(2)）

114 3.4.1 Ｃ． (7) 記号の説明１行目Ｎ1，Ｎ2，Ｎ3：１階の長期軸方

向力

ＮL，ＮR：左右の基礎の長期軸

方向力、基礎および埋戻し土の重量も含む．（Ｎ）

2008.6.21 ○ － － ○ ○ －

114 3.4.1 Ｃ． (7) 記号の説明２行目 ＱLi，ＱRi：～せん断力 ＱLi，ＱRi：～せん断力（Ｎ） 2008.6.21 ○ － － ○ ○ －

115 3.4.1 Ｃ． (7) 記号の説明１行目 ＱT1i，ＱT2i：～期待しない．ＱTLi，ＱTRi：～期待しない．

（Ｎ）2008.6.21 ○ － － ○ ○ －

115 3.4.1 Ｃ． (7)記号の説明５行目の後

（追加）

ＭLi，ＭRi：左右の境界梁の曲

げ降伏時のモーメント(N･mm)

ｌｗ：Ｉ形断面耐力壁の場合の

両側柱中心間距離　(mm) （図3.4.9参照）

2008.6.21 ○ － － ○ ○ －

134 3.7.2 表3.7.1暴風時、多雪区域の２段目の式

Ｇ＋Ｐ＋0.35Ｓ＋1.6Ｋ Ｇ＋Ｐ＋0.35Ｓ＋1.6Ｗ 2008.6.21 ○ － － ○ ○ －

777 文献 （３章） 上から11行目の後 （追加）19)　日本建築学会；鉄筋コンクリート構造計算用資料集，pp194－197，2001

2008.6.21 ○ － － ○ ○ －

97 3.2.3(3) ③ａ）

適用対象の文章

屋上から突出する部分で高さが２ｍを超えるもの地上４階建て以上の建築物又は高さが２０ｍを超える建築物であって屋外階段等

地上４階建て以上又は高さが２０ｍを超える建築物で、屋上から突出する部分で高さが２ｍを超えるもの又は屋外階段等

2008.7.13 ○ － － ○ ○ －

100 3.2.4Ｂ．②ｂ）式3.2.9

記号の説明Ｍpc：～曲げモーメントＭpb：～曲げモーメント

Ｍpc：～曲げモーメント（全塑性曲げモーメント）（Ｎ・ｍ）Ｍpb：～曲げモーメント（全塑性曲げモーメント）（Ｎ・ｍ）

2008.7.13 ○ － － ○ ○ －

102 3.3.2 (1)「剛性率の計算方法」の４行目

～層間変位角は、～ ～層間変形角は、～ 2008.7.13 ○ － － ○ ○ －

103 3.3.3 (1) ② ｌx、ｌyの式の分子ｌxの分子：Σ（ＫYi，Ｘi）

ｌyの分子：Σ（ＫXi，Ｙi）

ｌxの分子：Σ（ＫYi・Ｘi）

ｌyの分子：Σ（ＫXi・Ｙi）2008.7.13 ○ － － ○ ○ －

328 7.6.1 表7.6.1円形鋼管、炭素鋼の項

Ｄ／ｔ≦50√（235／Ｆ）Ｄ／ｔ≦50（235／Ｆ）：√をとる

2008.7.13 ○ － － ○ ○ －

339 7.7.1 表7.7.1Ｈ形鋼、炭素鋼の項

Ｄ／ｔw≦60√（285／Ｆ） Ｄ／ｔw≦60√（235／Ｆ） 2008.7.13 ○ － － ○ ○ －

500 9.1.1Ｂ．(5)表9.1.2

標準壁量の欄、地上階の項 120

*1 または 150

*1120

* または 150

* 2009.1.18 ○ ○ － ○ ○ ○

500 9.1.1Ｂ．(5)表9.1.2

標準壁量の欄、地下階の項 150

*2200

* 2009.1.18 ○ ○ － ○ ○ ○

500 9.1.1Ｂ．(5)表9.1.2

壁量の最小値の欄地下階の項

100 150 2009.1.18 ○ ○ － ○ ○ ○

－

　　　　　　　n

Ｎ＝Ｎ1＋Ｎ2＋Σ（ＱLi＋

i=1

n

ＱRi）＋Σ（ＱT1i＋ＱT2i）

　　 　 i=1

(3.4.27)

（Ｍの式を追加）

○ ○－○2008.6.21114 3.4.1 Ｃ． (7)　式3.4.27 －

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ポケット版頁 章・節 項　目 誤

500 9.1.1Ｂ．(5)表9.1.2

表の下部の注*1 H13国告1026に同じ

*2 H13国告1026では200mm/m2

* H13国告1026に同じ:*2 を全文削除し、*1→* とする

2009.1.18 ○ ○ － ○ ○ ○

530 9.6.2Ｂ．表9.6.7

単一鋼線、19本より線の項

（21.8φ19本より の下に 追加）

28.6φ19本より、Fu：1,780、Fy：1,515

2009.1.18 ○ ○ － ○ ○ －

314 7.2.1 Ｃの式Ｃ＝1.75－1.05(Ｍ2／Ｍ1)

＋0.3(Ｍ2／Ｍ1)2

Ｃ＝1.75＋1.05(Ｍ2／Ｍ1)

＋0.3(Ｍ2／Ｍ1)2 2009.1.20 ○ － － ○ ○ －

314 7.2.1Ｃの式の符号説明

　　　　　　のとき Ｍ2／Ｍ1＞０ Ｍ2／Ｍ1＜０ 2009.1.20 ○ － － ○ ○ －

314 7.2.1Ｃの式の符号説明

　　　　　　のとき Ｍ2／Ｍ1＜０ Ｍ2／Ｍ1＞０ 2009.1.20 ○ － － ○ ○ －

315 7.2.1 表7.2.1

曲げ、fb、荷重面内に対称軸を有する・・場合の長期許容応力度

{2/3－(4/15Ｃ)(λb/Λ)2}Ｆ

{2/3－

(4/15)((lb/i)2/(ＣΛ

2))}Ｆ

2009.1.20 ○ － － ○ ○ －

390 7.11.5 表7.11.4

394 7.11.5 表7.11.6

674 12.1.1Ｂ．(2)式12.1.4

式の分母 Ｆes・Ｚ・Ｒi Ｆes・Ｚ・Ｒt 2009.6.21 ○ ○ － ○ ○ ○

515 9.3.3Ａ．表9.3.1

表中の各項12かつ～15かつ～

120かつ～150かつ～

2009.8.7 ○ ○ － ○ ○ ○

432 7.16 表7.16.2150×100、t=15の断面積

32.25 35.25 2009.8.16 ○ ○ － ○ ○ ○

42 2.6 表2.6.1

下から３段目モーメントが梁の中間に作用する場合の最大たわみ(両端支持の場合)

（注を追加）* ｂ＜ｌ／√3 の場合に 計算可能

2009.11.8 ○ ○ － ○ ○ ○

626 10.9.1Ａ．図10.9.1

記号λの式 λ＝ｌ'／ｌ λ＝ｌ／ｌ' 2009.12.12 ○ ○ － ○ ○ ○

561 10.5.4Ａ．表10.5.3

表のタイトル表10.5.3　形状係数（参考文献を追加） 表10.5.3　形状係数

2) 2010.3.27 ○ ○ － ○ ○ ○

635 10.10.2Ｂ．(1)式10.10.3

式の√の中の分母 γ(Ｈ－ΔＨ) γ(Ｈ＋ΔＨ) 2010.4.14 ○ ○ － ○ ○ ○

195 6.1 表6.1.2 注 γの項～表4.2.1の値から1.0を減じたものとすることができる。

～表4.2.1の鉄筋コンクリートの値から1.0を減じたものとすることができる。

2010.5.82010.12.19

訂正○ ○ ○ ○ ○ ○

347 7.7.4Ｂ．(2)式7.7.10

式の{ }内の分母 √３・ＳTλ √３・ＳT　　（λを削除）2010.5.82010.12.19

訂正○ ○ ○ ○ ○ ○

269 6.6.1 計算例２ ３行目 あばら筋ＳＤ295Ａ（Ｄ10） あばら筋ＳＤ295Ａ（Ｄ13） 2010.7.26 ○ ○ ○ ○ ○ ○

269 6.6.1 計算例２ 10行目以下

Ｍ/Ｑd

＝500×106/(320×10

3×750)＝

2.08α＝4/(Ｍ/Ｑd＋1)＝1.30　αｆsbj＝313kＮ

ΔＱ＝320－313＝7kＮ

ΔＱ/bj＝0.0305Ｎ/mm2

ｐw

＝0.0305/(0.5×295)＋0.002＝0.00221→0.22％ｘ＝ａw/(bｐw)

＝143/(350×0.0022)＝186mm→D10－150@

Ｍ/Ｑd

＝500×106/(210×10

3×750)＝

3.17α＝4/(Ｍ/Ｑd＋1)＝0.96→1αｆsbj＝241kＮ

ΔＱ＝320－241＝79kＮ

ΔＱ/bj＝0.344Ｎ/mm2

ｐw

＝0.344/(0.5×295)＋0.002＝0.00433→0.433％ｘ＝ａw/(bｐw)

＝253/(350×0.00433)＝167mm→D13－150@

2010.7.26 ○ ○ ○ ○ ○ ○

366 7.9.2 式7.9.3 Ｒt＝ｄ1×ｔ×ｆs Ｒt＝ｄ1×ｔ×ｆl 2010.10.3 ○ ○ ○ ○ ○ ○

H-100×100×6×8の継手性能、せん断力Ｑyの値

5.38 53.8 2009.2.7 ○ ○ ○－ ○○

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ポケット版頁 章・節 項　目 誤

530 9.6.2Ｂ．表9.6.7

単一鋼線、丸線および異形線、SWPR1AN,SWPR1AL,SWPD1N,SWPD1L、８φの項

（Ｆuの欄）1,479 （Ｆuの欄）1,470 2010.10.3 ○ ○ ○ ○ ○ ○

SWPR3N,SWPR3L SWPD3N,SWPD3L

2.9φ２本より 2.9φ３本より

530 9.6.2Ｂ．表9.6.7

単一鋼線、７本より線、SWPR7AN,SWPR7AL、15.2φ７本よりの項

（Ｆuの欄）1,720（Ｆyの欄）1,460

（Ｆuの欄）1,730（Ｆyの欄）1,470

2010.10.3 ○ ○ ○ ○ ○ ○

131 3.5(1)表3.5.1

鉄筋コンクリート造の項

床版（方持ち以外の場合）床版（方持ちの場合）

床版（片持ち以外の場合）床版（片持ちの場合）

2010.12.19 ○ ○ ○ ○ ○ ○

189 5.3.2Ｆ．表5.3.4

圧縮筋かいの壁倍率の欄木材45×90の項

2.0 2.5 2010.12.19 ○ ○ ○ ○ ○ ○

279 6.9.1Ａ．表6.9.1

SD390の鉄筋径の項 D10～D38 D19～D38 2010.12.19 ○ ○ ○ ○ ○ ○

580 10.6.5Ｃ．(3)式10.6.28

　qf＝5qu　（qu のqのみ上線付き）

　qf＝qu／2(qu は上線付き＝記号の説明も同じ)

2010.12.19 ○ ○ ○ ○ ○ ○

32 2.2 表2.2.1下から２段目円形断面の項

y

2r

2011.1.15 ○ ○ ○ ○ ○ ○

32 2.2 表2.2.1下から１段目中空円形断面の項

dD

2011.1.15 ○ ○ ○ ○ ○ ○

540 10.1.5 Ａ． 間隙率の式 ｎ＝Ｖu／Ｖ×(100) ｎ＝Ｖｖ／Ｖ×(100) 2011.1.15 ○ ○ ○ ○ ○ ○

32 2.2 表2.2.1

下から３段目菱形断面の項（図は訂正箇所　　　のみ記載）

2011.1.25 ○ ○ ○ ○ ○ ○

32 2.2 表2.2.1下から２段目円形断面の項

2011.1.25(追加訂正)

○ ○ ○ ○ ○ ○

32 2.2 表2.2.1下から１段目中空円形断面の項

2011.1.25(追加訂正)

○ ○ ○ ○ ○ ○

414 7.11.6 Ａ．(2)ピッチ、はしあきの表軸径の最右欄

20 22 2011.1.25 ○ ○ ○ ○ ○ ○

416 7.11.6Ｂ．表7.11.12

最上段左から３列目

Ｓs Ｓa 2011.1.25 ○ ○ ○ ○ ○ ○

351 7.8.1 Ｃ． 一番下の行注　許容応力度計算を行った場合はこの限りではない。

削除 2011.2.19 ○ ○ ○ ○ ○ ○

単一鋼線、３本より線の項

○2010.10.3 ○ ○ ○ ○ ○530 9.6.2Ｂ．表9.6.7

τ0

τ0

τmax τmax

τmax

τmax

τｙ

2ｒ

ｄＤ

τmax

τmax

τmax

τmax

ττmax

τmax

不鮮明

不鮮明

τ

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ポケット版頁 章・節 項　目 誤

563 10.5.4Ｄ．(3)式10.5.5

qa＝10・Ｎ qa≒10・Ｎ 2011.2.19 ○ ○ ○ ○ ○ ○

563 10.5.4Ｄ．(3)式10.5.7

qu＝25・Ｎ qa≒25・Ｎ 2011.2.19 ○ ○ ○ ○ ○ ○

20 1.3.11Ｄ．(2)〔例１〕

Ａ-1の式の右辺の分

母ａｂ－ｂｃ ａｄ－ｂｃ 2011.6.11 ○ ○ ○ ○ ○ ○

75 3.1.1 表3.1.1

構造計算の項限界耐力計算又は同等以上の構造計算の欄上から３つめと４つめの項目

・希に発生する地震に損傷限界の計算・極めて希に発生する地震に対する安全限界の計算

・稀に発生する地震に対する損傷限界の計算・極めて稀に発生する地震に対する安全限界の計算

2011.7.10 ○ ○ ○ ○ ○ ○

(2) １行目～、極めて希に発生する最大級の～

～、極めて稀に発生する最大級の～

(3) １行目 希に発生する地震動～ 稀に発生する地震動～

(4) １行目 希に発生する地震動～ 稀に発生する地震動～

(5) １行目 極めて希に発生する地震動～ 極めて稀に発生する地震動～

74 3.1.1 表3.1.1規模・構造の項大規模建築物の欄下から１行目

・その他国土交通大臣が定める建築物【平19国告593号】

・その他国土交通大臣が定める建築物【5号】【H19国告593号】

2011.7.23 ○ ○ ○ ○ ○ ○

上から３つめの枠 極めて希に発生する荷重～ 極めて稀に発生する荷重～

上から５つめの枠 希に発生する地震動～ 稀に発生する地震動～

上から７つめの枠 極めて希に発生する地震動～ 極めて稀に発生する地震動～

754 資料 第２節

令39条　２項告示 昭46.109号(平12.1348号)告示名の欄

屋根ふき材、外装材及び屋根に面する帳壁の構造方法

屋根ふき材、外装材及び屋外に面する帳壁の構造方法

2011.7.23 ○ ○ ○ ○ ○ ○

759 資料 第６節

令79条　２項告示 平13.1372号（平19.1233号）告示名の欄

令79条第1項の規定を適用しないプレキャスト鉄筋コンクリート造で造られた部材の構造方法

令79条第1項の規定を適用しない鉄筋コンクリート造の部材の構造方法

2011.7.23 ○ ○ ○ ○ ○ ○

760 資料第６節の２

令79条の３　２項告示 平13.1372号（平19.1233号）告示名の欄

令79条第1項の規定を適用しないプレキャスト鉄骨鉄筋コンクリート造で造られた部材の構造方法

令79条第1項の規定を適用しない鉄骨鉄筋コンクリート造の部材の構造方法

2011.7.23 ○ ○ ○ ○ ○ ○

766 資料第８節第１款の３

令82条の５告示 平12.1457号（平19.1230号）告示名の欄

損傷限界変位、Ｔd、Ｂdi、層間変位、安全限界変位、Ｔs、Ｂsi、Ｆh及びＧsを計算する方法並びに屋根ふき材等の構造耐力上の安全を確かめるための構造計算の基準

損傷限界変位、Ｔd、Ｂdi、層間変位、安全限界変位、Ｔs、Ｂsi、Ｆh及びＧsを計算する方法並びに屋根ふき材等及び外壁等の構造耐力上の安全を確かめるための構造計算の基準

2011.7.23 ○ ○ ○ ○ ○ ○

令の欄：１項内容の欄：国土交通大臣が定めるボルトの許容せん断応力度

令の欄： １項（削除）内容の欄：表１（追加）国土交通大臣が定めるボルトの許容せん断応力度

令の欄：１項，２項内容の欄：Ｆ：国土交通大臣が定める基準強度

令の欄： １項，２項（削除）内容の欄：表１、表２（追加）Ｆ：国土交通大臣が定める基準強度

768 資料第８節第３款

令91条　１項内容の欄

国土交通大臣が定める許容付着応力度

国土交通大臣が定める異形鉄筋の許容付着応力度

2011.7.23 ○ ○ ○ ○ ○ ○

771 資料 第９章令139条及び142条告示名の欄

煙突、鉄筋コンクリート造の柱等、広告塔又は高架水槽等及び擁壁並びに乗用エレベータ又はエスカレータの構造計算の基準

煙突、鉄筋コンクリート造の柱等、広告塔又は高架水槽及び擁壁並びに乗用エレベータ又はエスカレータの構造計算の基準

2011.7.23 ○ ○ ○ ○ ○ ○

133 3.7.1 フロー

768 資料

○ ○

2011.7.23第８節第３款

令90条

2011.7.23

○ ○ ○

○ ○ ○

○○

○○ ○

○

○

○○3.7.2 2011.7.10 ○134

ττ

ττττ ττ

ττ

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772 資料建築基準法施行規則

規則１条の３１項１号告示 平19.824号の告示名

令81条2項1号ロに規定する国土交通大臣が定める基準に従った構造計算により免震建築物の建築物等の安全性を確かめた場合の構造計算書

令81条2項1号ロに規定する国土交通大臣が定める基準に従った構造計算により免震建築物の安全性を確かめた場合の構造計算書

2011.7.23 ○ ○ ○ ○ ○ ○

772 資料建築基準法施行規則

規則１条の３１項１号告示 平19.825号の告示名

令81条2項1号イに規定する国土交通大臣が定める基準に従った構造計算により壁式ラーメン鉄筋コンクリート造の建築物等の安全性を確かめた場合の構造計算書

令81条2項1号イに規定する国土交通大臣が定める基準に従った構造計算により壁式ラーメン鉄筋コンクリート造の建築物又は建築物の構造部分の安全性を確かめた場合の構造計算書

2011.7.23 ○ ○ ○ ○ ○ ○

772 資料建築基準法施行規則

規則１条の３１項１号告示 平19.830号の告示名

令81条2項1号イ又は2号イに規定する国土交通大臣が定める基準に従った構造計算により鉄筋コンクリート造の建築物又は建築物の構造部分の安全性を確かめた場合の構造計算書

令81条2項1号イ又は2号イに規定する国土交通大臣が定める基準に従った構造計算により組積造の建築物又は建築物の構造部分の安全性を確かめた場合の構造計算書

2011.7.23 ○ ○ ○ ○ ○ ○

773 資料

建築物の耐震改修の促進に関する法律

法４条告示の項目

建築物の耐震診断及び耐震改修の促進を図るための基本的な指針

建築物の耐震診断及び耐震改修の促進を図るための基本的な方針

2011.7.23 ○ ○ ○ ○ ○ ○

355 7.8.2Ｂ．(2) (ⅱ)

条件式Ｎu－Ｔu ＞ Ｎu ＞－Ｔu のとき

Ｎu－Ｔu ＞ Ｎ ＞－Ｔu のとき

2011.8.6 ○ ○ ○ ○ ○ ○

367 7.9.3 Ｆ．中ボルトの項下の行

Ｍ20未満：呼び径＋1.5mm以内 Ｍ20以上：呼び径＋1.5mm以内 2011.8.6 ○ ○ ○ ○ ○ ○

74 3.1.1 表3.1.1申請対象、木造建築物の項

高さ＞13又は高さ＞9ｍ 高さ＞13ｍ又は軒高＞9ｍ 2012.1.15 ○ ○ ○ ○ ○ ○

44 2.6 表2.6.1３段目(連続梁、２点集中荷重)の項、最大たわみδの欄

δD＝δG＝7Pl3／486 δD＝δG＝7Pl

3／486EI 2012.3.20 ○ ○ ○ ○ ○ ○

367 7.9.3Ｃ．表7.9.1

径28の項

径　28せん断縁手動ガス切断縁　50圧延縁・自動ガス切断縁のこ引き縁・機械仕上縁　38

径　27せん断縁手動ガス切断縁　49圧延縁・自動ガス切断縁のこ引き縁・機械仕上縁　36

2012.3.31 ○ ○ ○ ○ ○ ○

484 7.16 表7.16.8 寸法の欄 Ｈ×Ａ×Ｂ Ｈ×Ａ×Ｃ 2012.7.21 ○ ○ ○ ○ ○ ○

348 7.7.4Ｅ．式7.7.13

式の記号と各記号の単位、記号の説明の追加（QH／QN式が無次元

であるため、ＳＩ単位化以前の出典元の式に対して、各記号をＳＩ単位に置き換えただけで掲載したが、ＳＩ単位で計算すると不都合が生じることが判明したため、重力単位系に訂正するもの）

QN：(H-2tr-φ-2ts)tw・

σwt／√3 (N)

Ms：(N・mm)QH：(N)

QN：(N)

Ms：(N・mm)

σsy：(N／mm2)

σwt：(N／mm2)

Ｈ：(mm)φ：(mm)

QN：(H-2tf-φ-2ts)tw・

σwt／√3 (t)

Ms：(t・cm)QH：(t)

QN：(t)

Ms：(t・cm)

σsy：(t／cm2)

σwt：(t／cm2)

Ｈ：(cm)φ：(cm)

ts：鋼管スリーブ厚(cm)

tf：フランジ厚(cm)

tw：ウェブ厚(cm)

Bs：フランジ幅(cm)

2013.6.9 ○ ○ ○ ○ ○ ○

563 10.5.5Ａ．式10.5.8

式の分子 1－v2s 1－vs

22013.6.9 ○ ○ ○ ○ ○ ○

321 7.2.2 表7.2.5 2013.9.11 ○ ○ ○ ○ ○ ○

368 7.9.4 表7.9.2 2013.9.11 ○ ○ ○ ○ ○ ○

369 7.9.4 2013.9.11 ○ ○ ○ ○ ○ ○

別紙２

別紙３

表7.9.3および表7.9.4 別紙４

- 6 -

１刷 ４刷 ５刷 １刷 ２刷 ４刷

机上版正 掲載日

ポケット版頁 章・節 項　目 誤

cλ＝(lk／i)F／√π2E 2014.2.8 ○ ○ ○ ○ ○ ○

cλ＝(lk／i)√(F／π2E)

2017.6.11（訂正）

○ ○ ○ ○ ○ ○

461462

7.16表7.16.13

断面積の欄 断面積 (cm3) 断面積 (cm

2) 2014.7.5 ○ ○ ○ ○ ○ ○

675 12.1.1Ｂ．(2)別表第6

(3)の項 Is≧0.6 または q≧1.0 Is≧0.6 かつ q≧1.0 2014.8.8 ○ ○ ○ ○ ○ ○

113 3.4.1Ｃ．(4)①

σ0の説明 （＝N/(bD)） （＝N/(bD)） 2014.9.23 ○ ○ ○ ○ ○ ○

113 3.4.1

Vju＝ｘ･φ･Fj･bj･Dj

ｘ：柱梁接合部の～

　 ｘ＝1.0：～　 ｘ＝0.7：～　 ｘ＝0.4：～

Vju＝κ･φ･Fj･bj･Dj

κ：柱梁接合部の～

　 κ＝1.0：～　 κ＝0.7：～　 κ＝0.4：～

2014.9.23 ○ ○ ○ ○ ○ ○

164 4.6.2 (1)Ｚ：地震地域係数の説明

(1.0～1.7) (1.0～0.7) 2014.12.7 ○ ○ ○ ○ ○ ○

6 1.1.2 Ｃ．(3)

単位面積あたりの重量、kN／㎡の欄下から２行目、

lbf／in2＝１に対応

する値

0.689487 6.89487 2015.10.12 ○ ○ ○ ○ ○ ○

352 7.8.2 図7.8.1 ①、③、⑩

①露出型柱脚の固程度を・・・③柱脚の保有耐力複合の判定⑩柱脚の保有耐力複合の判定（柱脚Ｍｕ＞・・・）

①露出型柱脚の固定度を・・・③柱脚の保有耐力接合の判定⑩柱脚の保有耐力接合の判定（柱脚Ｍｙ＞・・・）

2017.4.17 ○ ○ ○ ○ ○ ○

88 3.1.3Ａ．(3)式3.1.14

式の記号の説明Ac：架構内の壁の断面積t：架構内の壁の厚さlw：架構内の壁の長さ

Ac：架構外の壁の断面積t：架構外の壁の厚さlw：架構外の壁の長さ

2017.8.24 ○ ○ ○ ○ ○ ○

370 7.9.5 表7.9.6 図中の記号 d p 2018.1.15 ○ ○ ○ ○ ○ ○

図中の記号 d p

表中の記号 P p

143 3.7.5 (6) 2行目 B si b si 2018.7.22 ○ ○ ○ ○ ○ ○

159 4.5.2 表4.5.4 基準風速40の項 西表島市 西之表市 2018.7.22 ○ ○ ○ ○ ○ ○

538 10.1.4 表10.1.3液性限界、塑性限界の項、試料の状態の欄

乱さない 乱した 2018.7.22 ○ ○ ○ ○ ○ ○

581 10.6.5式10.6.32

または以降の式 _7qcA p

_0.7qcA p

2018.7.22 ○ ○ ○ ○ ○ ○

66 2.8.3 2018.8.19 ○ ○ ○ ○ ○ ○

172 5.1.1Ａ表5.1.4

樹種　すぎ等級　E70

圧縮　　21.6引張り　16.2曲げ　　26.4

圧縮　　23.4引張り　17.4曲げ　　29.4

2019.3.24 ○ ○ ○ ○ ○ ○

225 6.4.4 図6.4.9 Q0の式(6.4.14) Q0＝～lx3

Q0＝～lx2 2019.4.29 ○ ○ ○ ○ ○ ○

408 7.11.5表7.11.10

H-588×300×12×20の項ウェブ、ボルト、Pcの欄

90 60 2020.4.27 ○ ○ ○ ○ ○ ○

ファイの項小文字の欄

φ φ，φ

プシーの項小文字の欄

ψ，φ ψ

314 7.2.1ステンレス鋼の座屈強度の表の下 cλ＝F／√π

2E

Ｃ．(5) 式3.4.23

表2.8.8 別紙５

○ ○ ○ ○ ○371 7.9.5 表7.9.7 2018.1.15 ○

○21 1.3.12ギリシャ

文字2020.5.1 ○ ○ ○ ○ ○

- 7 -

１刷 ４刷 ５刷 １刷 ２刷 ４刷

机上版正 掲載日

ポケット版頁 章・節 項　目 誤

40 2.6 表2.6.1

下から2番目の項荷重状態の欄

左上の の向き

左向き 右向き 2020.8.13 ○ ○ ○ ○ ○ ○

40 2.6 表2.6.1

下から2番目の項最大曲げモーメント(両端支持、両端固定）の欄

（l- ≦ ≦l-2 ） （ ≦ ≦l- ） 2020.8.13 ○ ○ ○ ○ ○ ○

- 8 -

別紙１

柱脚柱頭接合部の仕様 許容引張耐力Ｔa（ｋN) 柱脚・柱頭接合部の仕様 許容引張耐力Ｔa（ｋN)

短ほぞ差し 0.0 短ほぞ差し 0.0

かすがい打 1.08 かすがい打 (1.08)

長ほぞ差し込み栓打 3.81 長ほぞ差し込み栓打 3.81

L字型かど金物くぎCN65×5本 3.38 L字型のかど金物　くぎCN65×10本 (3.38)

Ｔ字型かど金物くぎCN65×5本 5.07 Ｔ字型のかど金物　くぎCN65×10本 (3.38)×1.5＝5.07

山形プレート金物くぎCN90×8本 5.88 山形プレート金物　くぎCN90×8本 (3.92)×1.5＝5.88

羽子板ボルトφ12mm，短冊金物 7.50 羽子板ボルトφ12mmまたは短冊金物 (5.00)×1.5＝7.50

羽子板ボルトφ12mmに長さ50mm径4.5mmスクリュー釘 8.50 羽子板ボルトφ12mmに長さ50mm径4.5mmスクリュー釘×１本 (5.00)×1.5＋1.00＝8.50

10kN用引き寄せ金物 10.0 引き寄せ金物　φ12mmのボルト×２本 (10.0)

15kN用引き寄せ金物 15.0 引き寄せ金物　φ12mmのボルト×３本 (15.0)

20kN用引き寄せ金物 20.0 引き寄せ金物　φ12mmのボルト×４本 (20.0)

25kN用引き寄せ金物 25.0 引き寄せ金物　φ12mmのボルト×５本 (25.0)

15kN用引き寄せ金物×２枚 30.0 引き寄せ金物　φ12mmのボルト×３本×２セット (30.0)

誤 正

注　本表では継手仕口の仕様から「または同等以上」を省略してある．なお、これ以外の接合仕様の許容引張耐力は柱脚，柱頭接合部の引張試験によって求めることができる．

注　（　）内は、Zマーク表示金物の許容耐力と同値である。（　）の数値に1.5倍している仕様は、降伏耐力後も荷重の上昇が相当あり、かつ靱性に富むことから降伏耐力を許容耐力としても十分に余裕があり、おおむね弾性域として大差ないためである。　本表の仕様から「または同等以上」を省略してある。なお、その他の接合仕様の許容引張耐力は、文献2)の「２章　木造軸組工法住宅の各部要素の試験方法と評価方法」によって求めることができる。

表5.3.6　柱端部接合部の許容引張耐力 表5.3.6　柱端部接合部の許容引張耐力

別紙２

単位：N/mm2

一面 二面

157 118 235

(155) (120) (240)

120 240

(92.3) (184)

120 240

(115) (230)

162 323

(162) (323)

- 123 - - 185 185 - - -

400 250 120 240 640 640 370 800 480

500 310 150 300 900 900 520 1,000 600

535 330 161 321 950 950 548 1,100 660

注 1) F11TはJIS B 1186-1979では、なるべく使用しないことを奨めている． 2) 高力ボルトは、設計ボルト張力（上記の基準張力）を与えて使用し、せん断力は 材間の摩擦力で伝えるものとする． 3) 破断強度は文部科学省大臣官房文教施設企画部：屋内運動場等の耐震性能診断基準 （平成18年版）による． 4) F値が240を超えるボルトについては、長期許容せん断応力度として国土交通大臣が 異なる値を定める場合がある(H12建告1451)．

（ ）内は文献1)による値を示す

（長期許容せん断応力度の表は訂正なし）

176

基準張力Ｔ0

長期許容応力度（短期は1.5倍）

引張せん断

材料強度

基準強度

引張せん断

破断強度

引張せん断

規 格

315

-

-

-

160

200

280 400

F10T

(F11T)

高力ボルト

ボルト

420

240

300

F8T

黒皮ボルト

4T(4.6、4.8)

5T(5.6、5.8)

仕上げボルト

6T(6.8)

180

225

表7.2.5　リベット、ボルトおよび高力ボルトの許容応力度

240

240

240

リベット SV330,SV400 － 400 300235 235

240

300

420

400

400

別紙３

単位：N/mm2

3.2 4.0 4.5 6.0 8.0 9.0 12.0 16.0

10.1 20.2

(7.79) (15.6)

18.8 37.7

(14.5) (29.0)

29.4 58.8

(22.6) (45.3)

36.4 72.7

(28.0) (56.0)

42.4 84.7

(32.6) (65.2)

55.1 110

(42.4) (84.8)

67.3 134

(51.8) (104)

表7.9.2 中ボルトの許容耐力表(4Tの場合)

板 厚(mm)

許容支圧力(kN)

M12

M16

M20

M22

113

201

314

380

ボルト呼び径

ボルト軸径(mm)

ボルト穴径(mm)

ボルト軸

断面積

(mm2)

長期引張

耐力(kN)

許容せん断耐力(kN)

一面せん断

二面せん断

有効断面積

(mm2)

11.5 14.4 16.2 21.6

21.1

30

12.5

16.5

20.5

22.5

24.5

27.5

30.5

M24

M27

M30

12

16

20

22

24

27 572

707

13.5

25.1

39.2

48.5

56.3

73.4

89.8561

84.3

157

245

303

353

459

19.2 24.0 27.0 36.0 48.0 54.0 72.0

452

15.4 19.2 21.6 28.8 38.4

23.0 28.8 32.4 43.2 57.6 64.8

26.4 29.7 39.6

注 1) 短期許容応力度は、長期の1.5倍． 2) 建築基準法施行令第68条ではボルト穴径を軸径+1.0mm(M20以上は+1.5mm)としているが、文献1)にしたがい+0.5mmとしている． 3) 許容せん断力に関しては()内は文献1)によった場合、それ以外は建築基準法施行令による値を示す． 4) 許容支圧力は、1.25F×板厚×ボルト径により算出している．

108 14428.8 36.0 40.5 54.0 72.0 81.0

86.4 115

25.9 32.4 36.5 48.6 64.8 72.9 97.2 130

52.8 59.4 79.2

別紙４

(mm) (mm) (mm2) (mm

2) (kN) 一面 二面

M12 12 14 113 84.3 45.8 13.6 27.1 28.2 54.2 108 67.2

M16 16 18 201 157 85.2 24.1 48.2 50.3 96.5 193 125

M20 20 22 314 245 133 37.7 75.4 78.5 151 301 196

M22 22 24 380 303 165 45.6 91.2 95.0 182 365 242

M24 24 26 452 353 192 54.2 108 113 217 434 282

M27 27 30 572 459 250 68.6 137 143 274 549 367

M30 30 33 707 561 305 84.8 170 177 339 679 448

M12 12 14 113 84.3 56.9 17.0 33.9 35.1 67.8 136 84.0

M16 16 18 201 157 106 30.2 60.3 62.3 121 241 157

M20 20 22 314 245 165 47.1 94.2 97.4 188 377 245

M22 22 24 380 303 205 57.0 114 118 228 456 303

M24 24 26 452 353 238 67.9 136 140 271 542 353

M27 27 30 572 459 310 85.9 172 177 343 686 459

M30 30 33 707 561 379 106 212 219 424 848 561

(mm) (mm) (mm2) (mm

2) (kN) 一面 二面

M16 16 18 201 157 85.2 22.7 45.4 50.3 96.5 193 125

M20 20 22 314 245 133 35.4 70.8 78.5 151 301 196

M22 22 24 380 303 165 44.0 88.0 95.0 182 365 242

M24 24 26 452 353 192 51.2 102 113 217 434 282

M27 27 30 572 459 250 66.6 133 143 274 549 367

M30 30 33 707 561 305 81.3 163 177 339 679 448

二　面せん断

高 力ボルトの種類

ボルト

呼び径

許 容引張力

長期の1.5倍

表7.9.4 溶融亜鉛めっき高力ボルトの許容耐力表

注 1) 許容耐力は、すべり係数を0.45とする． 2) ねじ面を持つ場合の耐力は、軸断面積に3/4を乗じて算出してもよい．

F10T

F8T

最大耐力(kN)

一　面せん断

二　面せん断

引張

表7.9.3 高力ボルトの許容耐力表

ボルト軸径

ボルト孔径

ボルト軸

断面積

ボルト有 効断面積

設 計ボルト張 力

高 力ボルトの種類

ボルト

呼び径

許容耐力(kN)

長 期短

期

許 容せん断力

注　1) 許容耐力は、すべり係数を0.40とする．　　2) ねじ面を持つ場合の耐力は、軸断面積に3/4を乗じて算出してもよい．　　3) M16については認定条件では孔径は軸径+1.5mmではあるが、ここでは+2.0mm としている．

ボルト軸径

ボルト孔径

ボルト軸

断面積

ボルト有 効断面積

設 計ボルト張 力

引張

F8T

長期の1.5倍

許容耐力(kN)最大耐力(kN)

長 期短

期

許 容せん断力 許 容

引張力一　面せん断

別紙５

i 1β・1Ui 2β・2Ui1Yi

(mm)2Yi

(mm)1δi

(mm)2δi

(mm)1δi2

(mm2)2δi2

(mm2)1δi2＋2δi2

(mm2)√1δi2＋2δi2

(mm)Ki

(kN/mm)Qimax(kN)

3 1.24 -0.30 81.8 -3.0 19.6 -5.1 385.8 25.9 411.7 20.3 71.3 1447

2 0.94 0.21 62.2 2.1 30.4 -1.5 926.9 2.2 929.1 30.5 76.6 2335

1 0.48 0.36 31.8 3.6 31.8 -3.6 1008.3 12.7 1021.0 32.0 88.2 2818

表2.8.8