陳更新 尾辻かな子 大橋智

本田技研工業•設立 １９４８．９上場 １９５７．１２

•特色 二輪界トップ、四輪は国内３位グルー プ、ＲＶのヒットで躍進四極体制

•監査 太田昭和•事業 二輸車１２％、四輪車７５％、汎用機部品等１３％

•本社〒１０７ー８５５６東京都港区南青山２－１－１ ℡０３－３４２３－１１１１

【工場】埼玉（和光、挟山），浜松，鈴鹿，熊本、栃木（高根沢・真岡）

【銀行】東京三菱、三菱信、東海、あさひ， 三和 、興銀【最高益】 米四輪の快走続く。国内の四輸や部品メーカーの反動減やアジアの二輸低迷を吸収。上方修正で連結最高益に弾み。単独も販売費削減と米現法がらの配当増で経営最高益更新。下期一ドル１２１円想定。

【軽乗用】新型ライブ好調で国内販売の比率高める。大型セダンを米工場から輸入。米自動車工業会への加盟は当面見合せ

マツダ•【設立】 １９２０．１ 【上場】１９４９．５•【本社】〒７３０－８６７０広島県安芸郡府中町新地３１　　　℡０８２－２８２－１１１１

•【東京本社】１００－００１１東京都千代田区内幸町ｌ－１－７℡０３－３５０８－５０３１【支社】大阪 ℡０６－４４０－５８１１　【工場】本社、防府，三次　　　　　　　

• 【銀行 】住友，住友信，興銀，三菱信、広島•【特色】国内３位勢力、スポーティーカー強い、住銀が後方支援 フォード出身者が社長

【監査】朝日７３％、海外生産用部品３％、部品１４％、他１０％【回　復】既存車種の落込みで、国内生産台数は三・八％減に後退。が、大幅コストダウン車種の比率上昇や為替効果（下期１ド１２５円想定）で回復基調堅持。復配。【戦 略】新型軽は全車種 OＥＭに切替え開発力を登録車に集中。リストラで北米と欧州も浮上し連結黒字化。

日産自動車•設立１９３３．１２ 上場１９５１．１•本社事務所〒ｌ０４－８０２３東京都中央区銀座６－１７－１　℡０３－３５４３－５５２３

•本店横浜市神奈川区宝町２•工場 追浜 栃木 村山，横浜，九州、富士，いわき

•銀行 興銀、富士、あさひ、住友 、安田信

特色 業界第２位、米・欧等の現地生産など世界でも有数、リストラ効果で復調監査 太田昭和事業 車両７９％ 部品１９％ 航空２％赤　字国内生産は七％減に減額。下期１ドル１２８円想定。部品値引き等合理化と株売却益で経常黒字。株評価損（上期７６９億円は縮小）で最終赤字だが五円配意向。リストラ本社新館の持分売却。日米の在庫調整は上期で完了。期末単独の純有利子員債一兆円（中間比六○七億円減）目標。新型サニーと車台共用のミニバン投入へ。

会社の安全性• 債務の返済能力　　会社の支払い能力がわかります

• 資本構成の安全性　　 調達資金の安定性

２０の指標と三年のＦ／Ｓから会社の安全性を分析する。

流動比率 当座比率 固定比率 固定長期適合率 自己資本比率他人資本コスト 自己資本コスト 経常収支比率 手元流動性

比率 キャッシュフロー 借入金依存度 自己金融比率 インタレストカバレッジ 有形固定資産償却累計率 使用総資本回転売上債権回転日数 売上債権対買入債務比率 固定資産回転率棚卸し資産回転率 買入債権回転日数 　　

流動比率

• 会社の支払能力がわかります。

• 一年以内に資金化できる流動資産と返

済しなければならない流動負債の比率

です。

流動比率の算出流動資産

流動負債×100 （％）流動比率＝

流動資産

流動負債

固定資産

固定負債

自己資本

理想（２００％） ２：１

2:1 の原則

(B/S)

流動比率の 3 社比較

0

20

40

60

80

100

120

140

マツダ 114.53 103.61 99.9

ホンダ 129.53 123.71 122.97

日産 105.14 104.3 100.05

96年 97年 98年

製造業日本

当座比率• 短期的な支払能力を見る指標

流動資

産 当座資産

棚卸資産

その他

流 動

負 債

当座比率＝ 当座資産流動資産

× １００（％）

三社の当座比率の比較

0102030405060708090100

1996年 1997年 1998年

マツダホンダ日産

３固定比率固定資産の安全性を見る第 1 の指標です

• 固定資産投資が自己資本の範囲内であれば、返済義務はなく、資金繰りの面で安全といえますから、固定比率は 100 ％以下が理想です。　　　　

• 固定資産の中身を見ることが重要です。換金性の高い投資有価証券を保有している会社は算出された比率よりも安全性はたかくなります。　　　　　

• 固定比率＝（固定資産／自己資本）＊１００％。 　

• 99.531 現在 日産 マツダ 本田

• 97固定比率 105 112 123.71

• 98固定比率 106 113 133

• 99固定比率 107 114 1135.22

日産マツダ

本田

97固

定比

率

98固

定比

率

99固

定比

率

0

50

100

150

200

97固定比率98固定比率99固定比率

固定長期適合率• 固定資産投資の安全性を見る第二の指標です。

• 固定長期適合率 ＝

• 自己資本＋固定負債

• 固定負債とは、返済義務はあるが、返済期間が長期のために、資金として、資本のように考えるもの。

固定資産×100 （％）

固定長期適合率の見方• 固定長期適合率は 100 ％を超えると危ない！！

• 固定資産＞固定負債＋自己資本 になると短期債務を借り、資金を調達していることから、自転車操業になっている。流動

資産 流動負債

固定資産 固定負債

自己資本(B/S)

固定長期適合率の比較

75

80

85

90

95

100

105

マツダ 92.27 97.9 100.07本田 86.43 87.39 88.09日産 97.59 97.91 99.96

96.3 97.3 98.3

５自己資本比率　調達資金の安定性を見ます

• 自己資本は返済義務のない資本ですから、高い会社ほど資金の安定性が高いといえます。　　　　

• 自己資本比率＝（自己資本／総資本）＊１００％　

• 全業種の平均は２８．１２％ですが、５０％あれば理想的といえます　　　　　　　

0

10

20

30

40

50

60

70

９６年 ９７年 ９８年

日産ホンダマツダ

他人資本コスト

• 資金調達のコストです。

流動資産

流動負債

固定資産

固定負債

自己資本

流動資産 他人資本

• 低ければ低いほどいい。

他人資本コストの算出

支払利息割引料

長 短借入金･ + 社債 転換社債･+受取手形割引高 +従業員預り金

の当 前年度末の平均値･

× １００ （％）

P/L の営業外費用から

B/S の流動負債 固定負債から･

他人資本コストの比較

0

0.5

1

1.5

2

2.5

3

マツダ 1.13 0.67 0.45ホンダ 2.53 2.21 1.46日産 1.93 1.98 1.31

96.3 97.3 98.3

平均

７自己資本コスト：配当金が自己資本調達コスト　

• 自己資本に財務会計でいうコストはありませんが、資金調達の観点から見ると、配当金が自己資本調達コストになります。他人資本コストとの比較で、税引き前の配当金に換算した上で計算します。

• 自己資本コスト＝｛支払配当金／（１ー実効税率）｝／（資本金＋資本準備金）＊１００％

• 全業種平均～７．２８％　　　　　　　　　

0

10

20

30

40

50

60

70

９６年 ９７年 ９８年

日産ホンダマツダ

経常収支比率

• 経常収入と経常支出との比率で、資金収支の中で最も基本的な指標です

• 経常収支比率は１００％を超えていれば安全で、１００％を切ると借入れなどの資金手当てが必要です

• 全業種平均～１０７．５９％

• 経常収支比率＝

経常収入（営業収入＋営業外収益）

× １００（％）

経常支出（営業支出＋営業外費用）

三社の経常収支比率の比較

94

96

98

100

102

104

106

108

110

112

９６年 ９７年 ９８年

マツダホンダ日産

手元流動性比率• 手持ちの現預金や有価証券と一ヶ月間の売上高との比率で、手持ち資金の安全性をみる指標の一つです

手元流動性比率＝ 現預金＋流動資産の有価現預金＋流動資産の有価証券

売上高（月換算）（ヶ月）

算式より、当座比率がよければこの比率もよくなります

しかし、この比率は高ければよいというわけではなく手持ち資金が効率的に運用されているのかに着目すべきです

三社の手元流動性比率の比較

0

0.5

1

1.5

2

2.5

９６年 ９７年 ９８年

マツダホンダ日産

キャッシュフロー

• 一会計期間における資金の増加額をみる指標です

• 資金の増加額＝当期純利益 • 計算が簡単なことがメリット

キャッシュフロー＝当期純利益＋減実地額

－配当金－役員賞与

キャッシュフローの三社比較

0

50,000

100,000

150,000

200,000

マツダ 58,877 56,187 53,739本田 61,682 126,141 161,836日産 106,223 137,419 81,367

96.3 97.3 98.3

借入金依存度• 借入金や社債など金利負担のある負債と会社が調達した全資本との比率

• 有利子負債が過大なほど資金的、損益的な負担となるため、借入金依存度は低いほうがよい

• 調達資金の安定性と金利変動に対する経営リスクをみる尺度

借入金依存度＝借入金＋社債 転換社債＋受取手形割引高･資産合計＋受取手形割引高＋受取手形裏書譲渡高

× １００（％）

借入金＋社債 転換社債＋･ 受取手形割引高資産合計＋受取手形割引高＋受取手形裏書譲渡高

受取手形割引高・・Ｂ／Ｓには計上されないが、金利負担があり借入金と同様に扱う

受取手形裏書譲渡高・・裏書譲渡高を資産合計に加算

自己資本 自己資本

他人資本 他人資本

三社の借入金依存度の比較

0

10

20

30

40

50

マツダ 46.99 39.92 38.84本田 19.62 11.26 8.08日産 27.93 24.51 38.58

96.3 97.3 98.3

自己金融比率• 長期的な資金の増加額である自己金融額と、有形固定資産の増加額との比較

• 当期の有形固定資産の増加をどの程度長期的に安定した資金でまかなったかをあらわす指標

自己金融額× １００（％）有形固定資産順増額

＋減価償却実地額

自己金融比率＝

設備投資にかかる資金の安全性1 固定比率、固定長期適合率･･･

期末における設備投資と調達資金の関係

２…自己金融比率

当期の設備投資額と自己資金の関係

＊・・キャッシュフロー

自己金融比率の比較

0

100

200

300

400

500

600

マツダ 546.7 227.22 208.23本田 136.27 247.61 223.32日産 275.03 169.59 81.07

96.3 97.3 98.3

インタレストカバレッジ

• 会社本来の収益力を示す営業利益と、受取利息の合計額が、支払利息割引料をどの程度カバーしてるかを見る指標

インタレストカバレッジ＝ 営業利益＋受取利息

支払利息割引料

各インタレストカバレッジの比較

0

5

10

15

20

25

30

35

マツダ本田日産

マツダ ▲ ０．５５ ▲ ０．２６ 2.08本田 2.85 13.39 30.94日産 1.28 3.41 3.53

96.3 97.3 98.3

有形固定資産償却累計率

•減価償却の進み具合を見ます。

建物 機械装置等･

生産設備価値

減価償却費

有形固定資産償却累計率の算出

有形固定資産減価償却累計額

有形固定資産減価償却累計額

償却対象資産簿価

×100( ％ )

＋

B/S の有形固定資産から土地と建設仮勘定を除いたもの

減価償却明細表から

有形固定資産償却累計率の比較

70

72

74

76

78

80

マツダ 74.67 77.26 78.99ホンダ 75.57 76.1 75.68日産 73.67 77.03 77.55

96.3 97.3 98.3

• 平均は 62.74 ％• 高い低いどちらがいいかは、一概に言えません。

使用総資本回転率

• 総資本の運用効率を見る指標です。

資産合計（当・前年度末の平均値）

売上高（回）

算出方法•

売上

高

B/S

総資産

総資

本

使用総資本回転率の見方

• 回転率が高いと 効率的

低い • 減量の仕方は２通り

1 ．不要資産を処分し負債を減らす。 2 ．棚卸資産など個別の資産の投資効率を 改善する。 • 平均は 0.9 回、目標は 1 回

肥満体

使用総資本回転率の比較

0

0.5

1

1.5

2

マツダ 1.36 1.4 1.5本田 1.7 1.93 2日産 1.11 1.16 1.03

96.3 97.3 98.3

ー人当たり売上高•従業員の働き具合、営業効率を評価できます。

•他の業種は千差万別の状態ですから、他の業種との比較や全業種平均との比較には全く意味がありません。

•同一業種であっても、扱う商品によって売上高は異なります

•いくら売上が多くても利益を確保できなければはじまりませんから、あわせて一人当たり当期純利益をみておく必要があるわけです。

ー人当たり売上高＝売上高

従業員数（万円）

日産 マツダ 本田96.3 7,489 5,406 8,20997.3 8,578 5,599 9,91998.3 8,731 6,203 10,887

3,546,1263,690,441

3,518,153

0

500,000

1,000,000

1,500,000

2,000,000

2,500,000

3,000,000

3,500,000

4,000,000

マツダ本田日産

マツダ 1,443,327 1,426,802 1,512,397本田 2,447,502 2,846,192 3,077,427日産 3,518,153 3,690,441 3,546,126

96.3 97.3 98.3

売上

高

0

5,000

10,000

15,000

20,000

25,000

30,000

35,000

40,000

45,000

マツダ 本田 日産

96.3

97.3

98.3

96.397.398.3

96.3 26,072 28,987 44,78297.3 24,891 28,402 41,26698.3 23,873 28,133 39,969

マツダ 本田 日産

44,782

従業員数

一人当たり人件費•従業員を雇用するのにかかる費用です

•全業種の平均は８５０．６５万円、製造業では

８１２．４３万円。業種による開きは大きく、

同業他社と比較したり、過去をみることになり

ます。•一人当たり人件費を比較する場合は、同時に、平均年齢を比較する必要があります。

0

2,000

4,000

6,000

8,000

10,000

12,000

マツダ 5,398 5,715 6,598本田 8,255 9,647 10,585日産 7,136 7,639 8,401

96.3 97.3 98.3

一人当り人件費（千円）

一人当たり経常利益•会社の実力を表す•全業種平均は２５９万円で、製造業平均は２６６万円

•一般的な税負担率を考慮すると、経常利益と当期純利益との割合が２：１から大きく離れる場合は、特別損益をチェックする必要があります。

•一人当たり指標は、会社規模に関係なく利用できるというメリットがあります。しかし、同時に人の質の評価は数字ではできないということに注意しなければなりません。

46

1,580

690 545

5,799

1,8821,063

7,522

1,419

0

1000

2000

3000

4000

5000

6000

7000

8000

マツダ 46 545 1,063本田 1,580 5,799 7,522日産 690 1,882 1,419

96.3 97.3 98.3

一人当たり経常利益〈千円〉

損益分岐点利益をあげるために必要な売上高の水準がわかります

•売上高と費用が同額で、損益ゼロの状態、つまり、損益の分かれ目である採算点。

•現在の売上高と比べることによって経営の安全性、不況に対する抵抗カをみることができます。

•費用を変動費と固定費に分解することには限界があります。そこで、典型的なものだけを変動費とし、あとのものは同定費とみなして損益分岐点売上高を堅めに計算します。

損益分岐点分析

費用は固定費と変動費に分けられる

• 固定費：売上があってもなくても、一定金額出るもの

　　　　　例→人件費、家賃

• 変動費：売上があるとはじめて出てくるもの　　　　　例→売上原価

損益分岐点図表の作成

固定費

変動費

損益分岐点

利益

変動

費

固定

費固定

費

変動

費損失

損益分岐

点1,436,589

2,290,954

3,357,317

1,390,103

2,341,683

3,301,149

1,353,550

2,458,584

3,278,126

0

500,000

1,000,000

1,500,000

2,000,000

2,500,000

3,000,000

3,500,000

マツダ 1,436,589 1,390,103 1,353,550本田 2,290,954 2,341,683 2,458,584日産 3,357,317 3,301,149 3,278,126

96.3 97.3 98.3

損益分岐点

比率

99.53%

93.60%

95.43%

97.43%

82.27%

89.45%

89.50%

79.89%

92.44%

0.00%

10.00%

20.00%

30.00%

40.00%

50.00%

60.00%

70.00%

80.00%

90.00%

100.00%

マツダ 99.53% 97.43% 89.50%本田 93.60% 82.27% 79.89%日産 95.43% 89.45% 92.44%

96.3 97.3 98.3

１株当たり純資産•純資産を尺度とする株式の評価基準です•１株当たり純資産をみる場合は、純資産の中身にも注意する必要があります。

•株式分割が行われている場合を除き、１株当たり純資産の減少は赤字を意味します。また、マイナスは債務超過（資産より負債が多い状態）を意味しますから、好ましくありません。

•なお、この純資産は、帳簿上の純資産（簿価純資産）をもとに計算したもので、土地や有価証券などの時価をもって計算したものではありません。

598.76 612.2 608.78

0

100

200

300

400

500

600

700

800

900

1000

マツダ 292.9 306.17 315.59本田 781.93 860.46 974.55日産 598.76 612.2 608.78

96.3 97.3 98.3

１株当たり純資産

１株当たり純利益•利益を尺度とする株式の評価基準です•同業他社か過去実績と比較します。•１株当たり純資産と同様、１株当たり純利益も株価と直接の関係はありませんが、株価収益率（ＰＥＲ）という指標があります。株価が１株当たり純利益の何倍なのか、その倍率をいいます。会社の将来性・成長性が買われれば株価収益率は高くなりますが、衰退もしなければさほどの成長も期待できない会社の株価収益率は低くなります。

＊１００（％） １株当たり純利益＝

当期純利益期中平均発行済株式数

0

20

40

60

80

100

120

140

マツダ 0.33 5 9.42本田 27.23 92.72 131.35日産 1.44 20.43 6.58

96.3 97.3 98.3

１株当たり利益円

総合評価をしてみよう！！

• 流動比率、自己資本比

率、使用総資本経常利

益率、売上高経常利益

率、使用総資本回転率、

売上高伸び率、経常利

益伸び率の 8つの項目

で比較します。

売上高経常利益率（ｐ８８）

• 会社の総合力を表わします。

• 売上高と経常利益の比率で、この数字

で会社の実力、「収益力」がわかりま

す。• もちろん高いほうが優秀（ 10 ％以上で優良会社）

売上高経常利益率の算出

売上高

売上原価販売費一般管理費

営業外収益営業外費用

経常利益

売上高経常利益率

＝ 売上高

経常利益× １００（％）

（Ｐ／Ｌ）

売上高経常利益率の比較

0

1

2

3

4

5

6

7

マツダ 0.09 0.97 1.72本田 1.93 5.85 6.92日産 0.92 2.2 1.63

96.3 97.3 98.3

平均

使用総資本経常利益率（ｐ１０４）

• 会社の経営状態がもっとも的確に表われます。

• これで、投下資本の運用効率がわかります。

• 投下資本は総資本、運用効率は、経常利益で見ます。

使用総資本経常利益率の算出

総資産

総資

本 売上

高売上原価販売費一般管理費経常利益

使用総資本経常利益率＝

当年度経常利益

資産合計（当・前年度末の平均値）

× １００（％）

Ｂ／Ｓ Ｐ／Ｌ

使用総資本経常利益率の比較

0

2

4

6

8

10

12

14

マツダ 0.12 1.37 2.58本田 3.27 11.32 13.84日産 1.03 2.54 1.67

96.3 97.3 98.3

平均2.73 ％

使用総資本経常利益率

売上高経常利益率

使用総資本回転率

＝ ×

経常利益 経常利益 売上高

資産合計 売上高 資産合計

マツダ 0.12 ％ = 0.09%×1.36 回

ホンダ 3.27 ％ = 1.93%×1.70 回

日産 1.03 ％ = 0.92%×1.11 回

売上高伸び率（増収率 P. １３８）• 会社の成長率がわかります。• 人の成長と同じように、会社にもライフサイクルがあり、成熟期までは売上高や利益は伸び、会社は発展していきます。

• 算出方法

売上高伸び率＝当年度売上高ー前年度売上高

前年度売上高× １００（％）

売上高伸び率の比較

-25-20-15-10-505101520

マツダ -19.29 -3.91 -15.08 -1.14 6本田 -7.03 -1.44 -0.88 16.29 8.12日産 -8.04 -4.91 3.25 4.9 -3.91

94.3 95.3 96.3 97.3 98.3

経常利益伸び率（ｐ１４０）• 経常利益は会社の実力を表わす利益ですから、その伸び率を見ることで会社の消長を知ることができます。

• 算出方法

経常利益伸び率＝

当年度経常利益ー前年度経常利益

前年度経常利益

× １００ （％）

経常利益伸び率の見方

経常利益 ＝売上高

売上高 ＝経常利益

・したがって両方の伸び率を見るとわかりやすい

売上

高

売上原価販売費一般管理費経常利益

経常利益伸び率の比較

-200

0

200

400

600

800

1000

1200

マツダ 1,029.41 86.7本田 53.04 253.16 27.8日産 149.86 -28.79

96.3 97.3 98.3

会社の総合評価

流動比率

自己資本比率

使用総資本経常利益率

売上高経常利益率使用総資本回転率

売上高伸び率

経常利益伸び率

マツダホンダ日産